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20代辞めたい

仕事(職場)の休みが少ないので辞めたい人ができる対策

仕事(職場)の人間関係が辛いので辞めたい人がラクになる行動
ABOUT ME
たかーし
二児の父親。家族との時間を作るために、一念発起して某証券会社を退職。現在は個人事業者として自由に働けるスタイルを確立し、以前より家族との時間も収入も増えました。 簡単な道のりではなかったですが、あのとき仕事を辞めてよかったと心の底から思える今があります。転職経験がある個人事業者の立場から転職のアドバイスを発信していきます。
悩んでいる女性

休みが少ない今の会社を辞めたい!

そう思いながらも、希望する会社に入社できたという理由や仕事が楽しいという理由で、休みが少なくても我慢して働いている人もいるでしょう。

若いうちは休みが少なくても気力で乗り切れますが、年を取ってくると休みが多い会社に転職しておけばよかったと感じる機会も増えます。

休みが少ないという理由だけで転職をするのは実際にアリなのでしょうか?

結論から言うと休みが少ないという理由の転職はアリですが、事前に把握しておきたいことがいくつかあります。

今回は、休みが少ない理由で転職をする前に知っておきたいことを解説します。

年間休日数は個人の努力では変えにくいので転職は良い手段

給料が低い、人間関係が理由で転職を検討しているなら、昇給して給料を上げることや異動届を出して人間関係をリセットするなど、個人の努力で環境を変えることができます。

しかし、企業が決めている年間休日数は個人がどれだけ頑張ってもなかなか変えることができません。

もちろん、企業が「年間休日数を増やす」、「有休を増やす」など、休日数を増やすことに前向きな姿勢を示しているのであれば、今より休みの日が増える可能性もあります。

この場合は少し様子を見るのも方法としてありますが、そうでなければ年間休日数がすぐに増えることは考えにくいです。

増えるかどうか分からない年間休日数に期待するより、最初から年間休日数が決まっている企業に転職する方が肉体的・精神的にもメリットは大きいでしょう。

たかーし

給料、人間関係の不満は改善の余地あり!休日の不満は改善が難しい!

社員規模の大きい会社ほど年間休日数が多い傾向

年間休日数を増やしたいという理由で転職を検討するなら、社員規模が大きな会社をおすすめします。

社員規模の大きい会社ほど年間休日数は多い傾向にあります。

厚生労働省の調べによると1企業あたりの平均年間休日数は108.9日ですが、そのうち「1000人以上の規模の企業」は平均年間休日数が115.5日であるのに対して、「30人~99人の規模の企業」は平均年間休日数が107.5日です。

社員の規模だけで年間休日数が10日も異なっているのが分かりますね。

「社員規模別の年間休日数」

・1000人以上→115.3日

・300~999人→113.4日

・100~299人→109.7日

・30~99人→106.8日

このデータから見ても分かるように、社員の規模と年間休日数には深い関係があります。

休日を重視して仕事をするなら、社員の規模も意識して転職活動を行いましょう。

年間休日数の最低ラインは?

1企業あたりの年間休日数は108.9日でしたが、法律では年間休日数の下限は何日と定められているのでしょうか?

労働基準法では、「労働者に対して毎週少なくとも一回の休日を与えなければならない」と定められています。

この計算だと年間休日は最低52日あればいいことになりますが、労働基準法では労働時間についても「一週間に40時間を超えて労働させてはならない」と定められています。

1日の労働時間が8時間なら1週間に働ける日数は5日になります。週に2日の休みを取得すると、年間休日数は105日になります。

勤務時間にばらつきがない企業であれば、年間に105日以上の年間休日数が必要になる計算です。

あなたの会社には、年間に休日数が何日ありますか?

105日以下ならブラック企業、109日なら平均的、115日以上あれば休日数は多いと言えるでしょう。

勤めている会社の年間休日数が105日ならより休日数が多い企業も見つかりやすいですが、年間115日の休日数だとより休日数が多い企業は見つけにくくなります。

まずは自分の会社の休日数が平均より多い、低いについて知っておきましょう。

たかーし

年間休日数の平均を調べてみると今の会社は意外と優良企業かも?転職の前に今の会社の実態を知ろう!

有給休暇の取得も零細企業より大手企業の方が取りやすい

会社が労働者の有給休暇を制限する理由は法律で限定されていて、本来は有給休暇を取得することは労働者の権利として認められています。

本来なら有給休暇は簡単に取得できるものですが、「自分が休んだら他の人に迷惑をかけてしまう」、「会社が忙しいときに休むのは後ろめたい」などの理由から、なかなか有給休暇が取れないという人もいるでしょう。

少ない従業員で仕事を回している零細企業だと、1人が休んでしまうと他の社員に負担がかかりやすくなります。

社員が多いほど社員の離職や病気で穴ができても他の社員がカバーしやすく、休みの日に急な出勤を会社から命じられることも少なくなります。

また有給休暇の取得についても同じ理由で、零細企業に比べて大手企業の方が取りやすいです。

休みが取りやすい業界を選ぼう

社員の規模だけでなく、職種や職場の雰囲気によっても有給休暇の取りやすさは変わります。

私が証券会社で営業をしていたときは自分が休んでも他の人に負担がかかりにくかったこともあって、事前に計画を練って有給休暇をしっかり消化していました。

一方で慢性的な人手不足が続いているフードサービス業界では、「アルバイトが休んだときに社員が代わりにシフトに入る」、「アルバイトが辞めてしまったのでシフトに入るなど」、大手企業に関係なく有給が取りたくても取りにくい勤務形態になっています。

もちろん有給休暇を取ることはできますが、自分が休みたいために人を出してくれというのはよほどの用事がないと言いにくいものです。

どのような職種が有給を取りやすいのでしょうか?

有給消化率が70%を超えている職種は、

・金融機関

・バイオ

・通信、ISP、データセンター

有給消化率が60%を超えている職種は、

・監査法人、税理士法人、法律事務所

・航空、鉄道、運輸、倉庫

・クレジット、信販、リース

・電気、ガス、水道

・インターネット

・ゲーム、おもちゃ

・コールセンター、業務請負

・自動車

などがあります。

反対に有給が取りにくい職種には以下のようなものがあります。

有給消化率が40%を下回っている職種は、

・物品レンタル

・土木、建築、設備工事

・教育、研修

・小売

・インテリア、雑貨、文具、スポーツ

・不動産関連

・住宅

・薬局

有給消化率が40%を下回っている職種は、

・農業、林業、水産、畜産

・冠婚葬祭

・フードサービス

などがあります。

やりたい仕事が明確に決まっているなら別ですが、年間休日数を重視して転職するなら有給の取りやすさも意識して仕事を探しましょう。

いきなり辞めるのは待った!辞めてから転職先を探すと焦って失敗するリスクあり

年間休日数で転職を考えていても、辞めてから転職先を探すのはおすすめできません。

離職しても、すぐに自分の希望する年間休日数や就業条件に適している仕事が見つかるとは限りません。

転職活動をしている間も生活費は発生し、そのお金は貯金や退職金からカバーする必要があります。

仕事が見つからない期間が長くなると、面接を受けるときに「仕事をしないで何をしていた?」と思われて評価が下がってしまいます。

お金は減り、仕事が見つからない期間も長くなってしまうと、気持ちの焦りから最初に決めていた転職の条件に満たなくても妥協して転職に失敗するリスクが高まります。

そうならないためにも、在職中から次の仕事を探して妥協のない転職にしたいものです。

中には、「仕事をしながらだと、次の仕事を見つけるのは難しい!」と感じる人もいるかもしれません。在職中でも求人サイトを見て次の仕事を探すことや、転職エージェントを利用して転職のプロに転職活動を手伝ってもらうこともできます。

たかーし

余裕がない転職は失敗する!心と時間とお金に余裕を持とう

たとえ収入が減っても休みが増えた方が様々な対策を打てる

転職するなら、年間休日数も給料も今より多くもらえる会社に転職したいですよね。

年間休日数にこだわっていると、今より給料が多くもらえる会社が見つからないかもしれません。
年間休日数を取るか?それとも給料を取るか?悩ましい問題だと思います。

時は金なり(タイムイズマネー)という言葉をご存じでしょうか?

時間はお金そのものであるという意味ですが、年間休日数が増えることによってお金と同等の“時間“を手に入れることができます。

そして考え方によっては手に入れた時間をお金に換えることもできます。

たとえば、

・副業をする

・資格取得の勉強をしてステップアップ転職をする

給料が減ったとしても、時間の使い方次第では今より多くの給料をもらうこともできるのです。

他にも、家族サービスに時間を使ってプライベートを重視させることで心に余裕が生まれ、それによって仕事が捗るなど目には見えないプラスの効果が得られるかもしれません。

たとえ収入が減っても、年間休日数が増えて自由に使える時間が増えた方が様々な対策が打てます。

休みが理由で転職する人は珍しいことではない

休みが理由で転職する人は珍しいことではなく、家族にもしっかり説明すれば納得してもらえると思います。

しかし、転職の理由が「休日が少ない」だったとしても、面接で転職理由を「休日が少ない」にするのはよくありません。

休日が少ないと聞いた面接官はあなたにどんなイメージを持つでしょうか?

「自社を選んだのは休日が多いから?休日を求めるということは仕事する気がないのか?逃げではないのか?自社に入社しても今後休日が減ってしまうと簡単に辞めるのでは?」

など、面接官はポジティブなイメージを持てません。

せっかく面接にたどり着くことができても、休日を転職理由として語るのは「私を不採用にしてください」と言っているようなものです。

本当の転職理由と面接官に伝える転職理由は変えましょう。会社にとってプラスになる人材であることをアピールすることが大切です。

たとえば、

「御社であれば○○が実現できる環境が整っているので志望した。」

「これまでの仕事の経験を活かして御社の○○の役に立てると思い志望した。」

などです。休日が少ないからという転職理由は、あなたの心のうちに秘めておきましょう。

年齢を重ねるにつれて身体に嘘をつけなくなるので限界が来る前に行動しよう

若いうちはハードワークでも勢いで乗り越えられますが、年を取ってくると勢いだけでは乗り越えられず、疲れは体や心に大きな負担をかけます。

私も20代のうちは「休みなんて必要ない!」と思いながら働いていましたが、30代になると20代の勢いがなくなっていることを実感するようになりました。

あのまま40代、50代と元気に働けている自分をイメージできなかったです。

年間休日数が少なく転職を考えているなら、限界が来る前に転職活動することをおすすめします。

年を取ってくると体や心に対する負担だけでなく、転職したくても年齢の壁によって新しい仕事も見つけにくくなってしまいます。

よりよい条件で働ける会社に転職するなら若いほど有利です。

勢いで体に鞭を打ちながら働くよりも、その勢いを転職活動に費やす方が長い目で見ると有益です。

たかーし

体のメンテナンスには休日が必要!取り返しがつかなくなる前に行動しよう!

まとめ

休みが少ないという理由で転職するのはアリですが、離職の理由として面接官に伝える際には他の理由を伝えましょう。

働きながらでも転職活動を行うことはできます。

若ければ若いほど転職はしやすいので、年間休日数に不満があって転職したいと考えている場合は早めに転職活動することをおすすめします。

仕事でお金を稼ぐことは大切ですが、自由に使える時間も同じくらい大切です。

私は会社員から個人事業主になり、自由に使える時間が大幅に増えました。

その代わり、働く時間が減れば給料も減るわけですから、自分で調整しながら働く時間を考える必要があります。
しかし、その管理も仕事のスケジュール管理に役立っていると感じます。

この記事が働き方を見直すきっかけになれば幸いです。