【2021】ブラック企業の特徴と注意点

困っている女性

どんな会社だとブラック企業の可能性が高いのかな

困っている男性

ブラック企業で人生消耗したくないので避ける方法を知りたい

今の職場が辛い、他の会社に比べてブラックかもしれないなど、今の職場がブラックだと感じながら働いている方はいないでしょうか。

今の会社がブラックだと思っていても、転職して他の職場を経験すると優良な会社だったことに気付くことも少なくありません。

職場経験が少ないと判断基準がないので、ブラック企業かどうかの見分け方が分かりにくいと思います。

そもそもブラック企業とはどんな会社なのでしょうか。

そこでこの記事では、ブラック企業の特徴や見分け方などを紹介しました。

ブラック企業の特徴まとめ

ブラック企業という言葉はよく見聞きしますが、実は明確な定義はありません。一般的には社員のことを考えず、会社や経営者自身の利益だけを考えるような会社がブラック企業と言われます。見分けるためには、以下のブラック企業の特徴を覚えておきましょう。

・求人票に書かれている内容がブラックさを示唆してしまっている

・離職率が高い

・平均勤続年数が短い

・給料が業界平均よりも安すぎる

・厚生労働省の過去データに労災などが掲載されている

・口コミサービスで元社員からの評判が悪い

・よっぽどの理由ではないのに社員へ訴訟を起こしている

それではブラック企業の特徴や見分け方を1つずつ解説します。

求人票に書かれている内容がブラックさを示唆してしまっている

求人票とは、企業が求人募集をかける際に自社の情報や募集する職種の仕事内容・給料・待遇などの条件が記載された情報です。

求人票は求職者を集めるためのものなので、基本的に自社のアピールポイントを入れている会社がほとんどです。パッと見ただけではブラックかどうかの判断がしにくいですが、以下のような求人票はブラックの可能性があります。

┗給与のところに残業ありと書いている会社は残業が当たり前になっています。残業を減らすことを考えておらず、既定の残業時間を超えることもあります。

┗人が辞めすぎて人手不足が慢性化している証拠です。人材が定着しないのは企業側に問題がある可能性が大です。

┗成長できる、やる気がある、体力がある、我慢強いなどの文言は過酷な労働環境であることが想定されます。

┗一見、温かい職場環境のように感じますが、他に長所がなく仕事以外の半強制参加のイベントや飲み会などが多い可能性もあります。

求人票が上記のような内容になっている企業には注意してください。

離職率が高い

離職率とは、「一定期間内の離職者数」÷「1月1日現在の常用労働者数」×100で計算される入社した人が離職する割合です。

厚生労働省が発表した平成30年の平均離職率は14.6%となっています。

また厚生労働省の新規学卒者の離職状況によると新卒者の3年以内の平均離職率は約30％です。新卒者を多く採用している企業は離職率も高くなる傾向にあります。

離職率が高い会社は人材が定着できないブラックな理由があると考えられます。離職率は以下の方法で調べられます。

・ハローワークの求人票で調べる

・就職四季報で調べる

・インターネットアーカイブを使って企業のホームページの従業員数の変動で調べる

・転職エージェントに聞いてみる

・帝国データバンクで調べる

業種によって離職率は変わってくるので一概には言えないところもありますが、離職率が30％を超えているような企業はブラック企業の可能性が高いです。

平均勤続年数が短い

平均勤続年数とは、その会社に在籍している社員の勤続年数の平均です。平均勤続年数が短い企業は、居心地の悪さや業績などに問題があると考えられるのでブラック企業の可能性が高くなります。

ただし、以下のような理由で平均勤続年数が短いケースもあります。

・創業年数が浅い

・転職者、中途採用者が多い

平均勤続年数が短いからと言ってブラック企業であるとは言い切れません。しかしながら平均勤続年数が長い企業は、居心地がよく業績も安定していることからブラック企業の可能性は低いです。

企業の平均勤続年数については、平均勤続年数が長い企業ランキングが参考になります。

もっとも長い平均勤続年数が約32年、短い平均勤続年数が約3カ月です。平均を取ると約15年以上で平均勤続年数が長いと言えます。

給料が業界平均よりも安すぎる

ブラック企業の特徴として「給料が低い」があります。給料は年齢・業界によって大きく異なるので、その業界の給料平均と比較するのがポイントです。

業界の平均年収で参考になるのがdodaの平均年収ランキングです。

たとえば、30代で総合商社の仕事をしている人の平均年収は500万円なので、同じ年代・業界で平均年収が250万円なら「給料がかなり低い」と言えます。

ポジションによっても給料は変わるので一概には言えませんが、給料が業界平均よりも安すぎると、会社や経営者が自己の利益を優先しているブラック企業の可能性が高いです。

厚生労働省の過去データに労災などが掲載されている

労災とは、業務上従業員が被ったケガ疾病などの災害に対して補償する制度です。労災につながるような労働法令違反を行っている企業はブラック企業の可能性が高いです。

労働基準関係法令違反をしている企業は厚生労働省のホームページで公開されます。ホームページには違反法令や事実概案などが掲載されているので確認してみましょう。

口コミサービスで元社員からの評判が悪い

口コミサービスは、実際に働く社員や退職者が感じている企業の課題や問題、現場の雰囲気などを知ることができます。

口コミサービスの評価が悪い企業は体制に問題がありブラック企業の可能性が高いです。

口コミを見るためには自分の働いている会社や働いていた会社の口コミを投稿しなければならないサービスが多くなっています。

以下におすすめの口コミサービスを3つほど紹介します。

┗300万件以上の転職口コミが記載されています。

┗20～30代が注目している口コミサイトです。

┗会員登録なしですべての口コミを見られるサービスです。

これらの口コミサイトから企業の内部情報を探ってブラック企業を見分けることができます。

よっぽどの理由ではないのに社員へ訴訟を起こしている

労働環境を巡って従業員が会社に訴訟を起こすのはよくある話しですが、会社が社員を訴訟する事例もあります。

詐欺、横領のように刑事事件に絡む内容であれば仕方ないですが、よっぽどの理由ではないのに社員に訴訟を起こしている会社はブラック企業の可能性があります。

たとえば、過去にIT会社がうつ病で退職した元社員に対して約1270万円の損害賠償を起こしていた事例があります。

会社の主張としては男性が詐病で一方的に退職したことで会社が被害を被ったというもので、元社員の主張としてはパワーハラスメントによる精神疾患で退職を余儀なくされたというものです。

この裁判は不当訴訟となり、最終的に原告側の会社が元社員に110万円を支払うことになりました。会社が社員に訴訟を起こすことは稀であり、入社後にトラブルに巻き込まれる可能性もあります。

業界独自のマイナスな部分とブラック企業をあまり混同しないように

業界には独自のマイナス部分がありますが、そのマイナス部分だけを見てブラック企業と判断してしまう人もいます。

このような考え方だと、スキルや経験を活かした同職種の転職をしても同じことの繰り返しです。業界のマイナス部分だけを見てブラック企業と判断しないためにも、業界の特性を知っておきましょう。

業界の性質上は避けられない部分がある

私は高卒で地元の証券会社に営業で入社しましたが、残業の日々で仕事が大変と感じることが多く「ブラックなのでは？」と最初は思っていました。

しかし、長年働くうちに同業種・異業種の方から話しを聞く機会も増え、自分の会社は社員同士の関係が良好で給料もしっかりくれていることを知り、ブラック企業ではないと分かりました。

他の職場や職種の経験がないと「仕事がしんどい。他の仕事はラクそうに見える。ブラックかも？」と思い込んでしまいがちです。

私の場合は営業ということもあって時間外の仕事もありましたが、その代わり自由が利くことや頑張った分だけ給料が増えるメリットもあります。

営業の残業はお客様の都合に合わせるため仕方がなく、これだけで会社や経営者の利益を優先させるブラック企業とは言えません。

業界の性質上避けることができないマイナスの部分もありますが、その業界にしかない魅力もあるものです。

たかーし

どの業界も業界特有の大変さがつきもの。企業だけのせいにして転職すると同じことを繰り返してしまうかも。

外資系や金融系は実力主義で離職率が高い

外資系や私が勤めていた証券会社などの金融系は離職率が高いと言われます。

「ブラックだから離職率が高いのでは？」と思われがちですが、私の経験から言わせてもらうとブラックというよりもキャリアアップ転職しやすい職種だからだと感じます。

私が転職したのは、地域密着型の証券会社で積んだ営業スキルや金融の知識を大手の証券会社が買ってくれたためです。いわゆるスカウト転職ですが、これによって給料も大幅にアップしました。外資系や金融系は実力主義なのです。

外資系や金融系は大小の企業が混在し、地元に根付いたサービスをしているところもあればグローバル展開しているところもあります。経験を積んで新しい知識や経験を積むために転職する人が多く離職率の高さにつながっています。

たかーし

ポジティブな離職理由で離職率の高い会社もある！ネガティブな離職内容ばかりではない！

「離職率が高い業種＝ブラック企業が多い」わけではありません。

飲食業界のように競合がひしめき合っており差別化しづらいところは労働力で差を付けがちに

飲食業界も離職率が高い業種の1つです。飲食業界は価格競争が激しく、低価格のサービスを提供するお店が出てくると、それに合わせた価格設定やサービスの変更を余儀なくされます。

価格が下がった分だけ多くのお客さんを相手にしなければなりません。その結果として1人あたりの従業員にかかる負担も大きくなり、労働力の増加から離職する人が出てきて人材不足に陥りがちです。さらに従業員の負担が増えて、「ブラックだ」と思う人が出てきます。

「飲食業界はブラックが多い」と言われますが、従業員のことを考えていない企業ばかりではありません。

クリエイティブ系は残業時間の多い傾向にある

クリエイティブ系は他の業種に比べて残業時間の多い傾向にあります。

その理由として多いのが、「タイトなスケジュールの案件が入ると期日までにプロジェクトを終了させる必要がある」ことです。

クリエイティブ系は仕事に納期が定められていることが多いですが、数をこなして利益を増やす必要があるので、納期までのスケジュールがタイトになりやすい傾向にあります。納期を超えて納品するようではクライアントも離れてしまうので、残業をしてでもプロジェクトを終わらせないといけません。

納期に間に合わせないといけないというプレッシャーもあるのでメンタル面での負担も大きくなります。

その一方で、

・テレワークに強い

・手に職がつけられる

など、業界ならではのメリットもあります。法律違反するような残業は別ですが、残業が多いという理由だけでブラック企業を見分けることはできません。

介護や医療業界は人手不足で多忙になりやすい

介護や医療業界は人手不足のところが多く、特に高齢化が進んで需要が増えている介護業界の人手不足は深刻化しています。

これらの業界で人手不足になるのは、「仕事と給料が見合っていない」、「人間関係が密になりやすくストレスが溜まる」、「高齢者が増えている」などの理由があります。

人手不足になると1人あたりにかかる仕事の負担が増えて多忙になりやすく、「お昼ご飯を食べる余裕や休憩する時間がない」という状況にもなります。さらに求人を出しても人が集まらず、過酷な労働環境での仕事を強いられます。

従業員を捨て駒のようにしているブラック企業もありますが、人が集まらないのでやむを得ず多忙になってしまっているところも多いです。

受託メインの会社は発注元に振り回されやすい

企業などから発注を受けたプロジェクトや業務など、受託メインの会社は発注元に振り回されやすい特徴があります。

特に契約している企業が少ない受託メインの会社は、契約企業のわがままも受け入れないと契約を切られたら会社の存続に関わります。

たとえば、「納期を早めて欲しい」、「このプロジェクトも追加したい」と言われても断ることができず、スケジュールを変更してでも受託しなければなりません。

スケジュールを変更したことによる仕事量の増加は社員の負担につながり、残業増加や休日数減少などにもつながっていきます。

受託メインの会社は専門的な知識やスキルが必要なケースも多く、雇おうと思っても業務をこなせる人材は見つかりにくいです。単に残業の多さや休日数の少なさだけでブラック企業を見分けることはできません。

「自分の会社がブラックかも」と気付いた人はどうすべきか

「自分の会社がブラックかも」と思った場合、自分ですぐに判断せずに今の職場と関係ない人に相談してみることをおすすめします。

私のように「ブラック企業かも？」と最初は思っていても、周囲の話しを聞いているとブラック企業ではないことに気付くケースも多いです。周囲の人にブラック企業と指摘されるようなら、次は転職エージェントに相談することをおすすめします。

転職エージェントは、転職支援のサービスで無料相談もできます。数多くの転職事案を取り扱っているので、勤めている会社がブラックかどうか客観的に判断してもらえます。

その上で、「自分の会社がブラックだ！」と確信するなら、転職して職場環境を変えることをおすすめします。転職エージェントならブラック残業で仕事を探す余裕がなくても、コンサルタントが代わりに自分の希望する条件の求人を探してくれます。

たかーし

吹「転職を視野に入れるなら迷わず転職エージェントに相談してみよう！機会を逃さないためにも早め早めの行動を」

ブラック企業の特徴と注意点のまとめ

ブラック企業の見分け方や特徴、注意点について紹介しました。業種によっては仕方のないケースもありますが、過度な残業やパワハラなどがある企業はブラック企業の可能性が高いです。

ブラック企業で長く勤めても状況が改善される可能性は低く心身の健康に影響を及ぼす可能性もあります。勤めている会社がブラック企業なら、転職エージェント等のサービスを利用して条件のいい会社への転職をおすすめします。