「休職したいけど、自分の場合は休職理由としては問題ないのかな？」
こんなお悩みはありませんか？
休職は、自己都合によって会社を長期的に休むことですが、果たしてあなたの休職したい理由が該当するか気になるところですよね。
そこで、一般的な休職理由として挙げられる項目やそれぞれの休職理由における注意点等について詳しく解説します。
当記事を読むことで、休職する際に有効な理由を抑えつつ休職への手続きが今より進められるようになるはず。
休職の理由ってどんなものがある？
はじめに、休職の理由として会社から認可されている項目は以下のようなものがあります。
・留学
・介護
・勉強
・自己都合
・出産・育児
・妊活
・病気・怪我
上記の休職理由について、下記の項目で詳しく見てみましょう。
また、それぞれの項目において注意点となるポイントも伏せて解説します。
留学を理由とする休職
語学勉強や専門的な分野を海外の大学機関等で学びたい場合、留学として休職申請を出す人も一定数います。
ただ基本的に、留学での休職申請の理由は英語などの語学スキルを身に付けることを目的にしている人が多いです。
これは、語学スキルを身につけることで所属している会社に将来的にどれくらい貢献できるかなどの説得がしやすいためです。
実際のところ、留学という理由で休職が取れるかどうかは会社の判断次第になりやすいです。
そのため、会社側にあなたの休職を認めるだけの説明が必要になります。
また、休職中は給料が出ない場合が多いので、留学をする場合は金銭面についても注意したいです。
大企業や病院、国家公務員などで重要ポジション（または候補） に就く人が多い
留学を理由に休職がもらえる人はそれなりに会社の中でも重要なポジションについているかもしくはその候補の人が多いです。
そのため留学を理由に休職がもらえる人というのはそれだけ期待値が高いということを意識して上司に相談してみてください。
勉強を理由とする休職
留学とは違い、勉強を理由として休職申請を行える場合もあります。
勉強による休職申請では、大学や専門学校などで現職に役立つスキルや資格取得の場合は許可が通りやすいです。
しかし、現職とは関係ない領域の学問や資格取得のための勉強を理由とした休職申請は、会社次第で判断が異なります。
休職のルールは会社ごとで規定が違うので、そもそも勉強による休職が認められていないケースもあることも頭に入れておきましょう。
介護を理由とする休職
あなたが働き盛りの年齢であっても、ご両親の高齢化に伴って介護せざる得ない状況になることもありますよね。
介護を理由とした休職申請の場合、「介護休業」「介護休暇」の二つの制度を利用できます。
介護休業においては、通算で93日分の休業申請を取得できる長期休みを指します。
他方、介護休暇に関しては通算で5日分の休暇（対象家族1人につき）を取得できる短期休みを指します。
いずれの制度も給料・給付金等は原則的にはありません。
ただし、国からの「介護休業給付制度」を利用することで賃金に対して40%分の補償を申請することも可能です。
自己都合による休職
災害などによる復興支援等でボランティア活動をする場合、会社による休職が下りる場合があります。
社会・地域への奉仕活動であることから、企業としても社員をボランティアとして送り出すことに前向きな姿勢なところも多いです。
ですが、自己都合による休職の場合はほとんどの会社で給料が支払われないと思っておきましょう。
また、ボランティア以外等で身勝手な理由として判断された場合は、復職後に減給されてしまう可能性もあります。
出産・育児を理由とする休職
出産・育児に専念するために休職の申請を提出することも可能です。
最近では、保育所や託児所が少ないことからも待機児童問題などで、話題になっていますよね。
出産・育児を理由とした休職の申請は多くの会社で認可していますが、基本的には給料を受け取ることはできません。
とはいえ 、出産手当金や育児休業給付金・児童手当等の制度か活用することで、給料の5-7割の金額が受け取れます。
妊活を理由とする休職
夫婦で子供を授かりたいと考えており、妊活を望んでいる場合は有給休暇だけでなく、休職として申請を出せるケースがあります。
ただし、妊活に対する概念は広く社会で浸透している訳ではありませんので、会社の就業規則等で決められてない場合が多いです。
それゆえ、妊活を理由とした休職申請に対しては会社による判断次第となります。
会社としても妊活後は、産休・育休があるという前提も踏まえているので快諾は難しいことも考えられます。
病気・怪我をしてしまった場合
病気や怪我を理由に休職をする場合、ほとんどのケースで会社側から認可されます。
というのも、近年においては骨折や深い傷のような外傷だけでなく、職場でのハラスメントやストレスによる精神疾患（うつ病）などが原因になっていることもあります。
これらの精神疾患に関して、医師からの診断書を受け取ることが出来れば、会社側も休職の理由として妥当である条件と判断します。
気をつけたい点としては、精神疾患等の病で自分が休職すべきか悩みすぎてしまうことです。
休職は自己申請なので、医師や相談できる人に客観的な意見を求めるのも良いでしょう。
また、原則的に休職中の給料は支払われることがありませんが、傷病手当として給料の2/3を受け取れる可能性は高いです。
特に鬱になった場合、できるだけ早く治療しないとその後も長く引きずることもあります。詳細については【健康第一】仕事が多すぎてうつ(鬱)になったらやるべきことを呼んでみてください。
これって休職理由になる？休職として該当されない理由について
ここまで、一般的に休職の理由となる項目についてご紹介しました。
上記でご紹介した内容であれば、休職の理由として会社側から認められる可能性は高いと言えます。
反対に、休職の理由として根拠となりくい事例もあります。
以下の項目を、チェックしてみましょう。
単純に仕事に行きたくない
仕事をするのがとにかく嫌になってしまったことだけを理由に、休職の申請が通ることは、無いです。
もし、仕事が嫌で「現職を辞めたい」「転職をしたい」などと考えている場合、病院から診断書を提出して休職状態にすることを検討したいです。
「働きたくない」だけでは、会社側としても納得する理由ではないので根拠（会社に行きたくないのは精神的にまいっているから等）を示す準備を行っておきましょう。
アルバイトやパートを理由とする場合
会社の従業員として働いている状態で、副業としての位置付けになるアルバイトやパートに取り組むことはできません。
よって、本業である会社外で働くことを目的とした休職申請は認められません。
特例として、大怪我や病気を患い、復職したけどどうしても身体的・精神的に負担が大きいなどの場合はアルバイト等の申請が認可される可能性もゼロではないです。
ただし、本職としては会社の従業員として働いているのに休職申請を出してアルバイト等を始めるのは道理に合わないと把握しておきましょう。
人間関係を理由とした休職
職場における人間関係に疲れてしまった場合、仕事を休みたいと思う気持ちは分かります。
しかしながら、人間関係を理由とした休職申請を認めている会社はまずないでしょう。
とは言っても、長い時間共に働く従業員同士で、不仲であったり、相性が悪いと仕事も思うように進まないですよね。
酷い場合は、暴言や暴力などのパワハラを受けてしまっている状態かもしれません。
しかし、これらを休職の直接的な理由にすることは難しいです。
ですので、人間関係によるストレスを受けている場合は、上司や同僚（話の分かる）、社内カウンセラー、人事部に相談してみましょう。
それでも、解決しそうでない場合は、今の会社を辞めて転職を検討してみるのも良いでしょう。
「負のスパライラルを断ち切り、新しい環境で挑戦するのも良いですよ！
休職が認められないならどうする？
所属している会社の休職制度が厳しいと、休職をしたくても許可が下りないことがあります。
そのようなケースでは、会社を辞めてしまうのも一つの手です。
例えば、会社の業務外で起きた怪我や事故に関しては原則的に休職を認める場合でも、休職期間が短すぎて完治しない事例です。
つまり、完全に怪我が治癒していないとしても、規定日を過ぎると出社の義務が生じる可能性もあるということです。
正直なところ、業務を遂行できないのに出社義務を課す企業はブラック企業でしょう。
理不尽とも受け取れる休職制度の会社に所属しているのであれば、「会社を辞める」選択もアリです。
休職理由に嘘をついたらどうなる？
休職理由で嘘をついてしまうとずっと嘘を引きずっていかなくなり更にしんどい状況になる可能性があります。
ただし、休職の目的にもよりますが心身ともに参っている状況でお医者さんにかかり診断書をもらった上で休職届けを出す場合に関しては嘘をつくのもアリだと考えています。
詳細については嘘の休職理由はアリなのか？会社に行くのがしんどいを読んでみてください。
まとめ
今回は、休職する際の理由や意識したいポイント、休職が認められない場合の対策法について解説しました。
上記でご紹介した休職として認可される理由は、幾つかあることが分かりましたね。
しかし、全ての会社で列挙した理由が通る訳ではありませんので、相談できそうな上司や会社の窓口に、まずは聞いてみましょう。
そして、休職が取れないほどに会社の規則が厳しい場合は思い切って会社を辞める選択も視野に入れておきましょう。
ぜひ、参考にしてみてください。
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