仕事を辞めたい理由として多いのが給料に対する不満です。同じ時間働くなら、給料は少しでも多い方がいいと思うのは自然です。
転職して給料アップを目指すこともできますが、今の職場でも行動次第で給料UPができるかもしれません。
どちらにしても給料UPするためには行動が必要です。
今回は給料UPができる行動や、転職で給料UPを目指す場合の注意点について紹介します。
給料UPできる行動一覧とメリットデメリット
会社とかけ合うことによって給料UPができるケースもあります。
転職を考える前に、まずは給料UPにつながる行動を取ってみましょう。
昇給を申し出する
上司に昇給の申し出をすることで、そのまま給料アップができるケースもあります。この方法のメリットは現状を変えずに給料アップができることです。
ただし、何の実績もなく「給料アップをして欲しい」と言っても応じてくれる会社は少ないでしょう。
なぜ昇給に値するのかを説明できる根拠が必要で、たとえば「営業成績が去年よりも大幅に上がった」、「イベントした企画が大成功した」などです。
昇給を申し出するデメリットは、上手くいかなかった場合に上司との関係が気まずくなったしまうこと、昇給できても大幅な給料UPにつながらないことなどがあります。
上の役職につく
昇進して上の役職につくと、役職手当をもらって給料アップにつながるケースがあります。
肩書きにはいろいろな種類があり、主任・課長代理・部長・事業部長などがありますが、上の役職になるほど責任も大きくなるので給料もアップします。
上の役職につくメリットには給料UPだけでなく社会的地位の向上もあります。
昇進で給料UPを目指すデメリットは、いつ昇進できるかどうかが分からないことです。
どれだけ仕事を頑張っても、それが認められなければ昇進はできません。
時間をかけて給料UPがしたい！という人にはモチベーションにもつながって良いのですが、今すぐ給料UPしたい！という人には向いていない方法です。
資格手当があるなら資格をとる
資格手当は企業が指定している資格を取得した場合や、資格取得を目指す場合などに企業が事前に決めている額を支給する手当です。
資格手当には以下の2種類があります。
・資格手当：給料に上乗せされる手当
・合格報酬金：合格したお祝いに支給される臨時手当
このうち、給料UPを目指すなら継続的に手当てを支給してもらえる資格手当がポイントです。
資格の種類や会社によって手当の額は異なりますが、だいたい5000円～2万円くらいの上乗せになります。
資格取得のデメリットは、資格取得に時間や費用がかかることです。
資格取得の難易度が低い資格になると手当も少なくなる傾向にあり、大幅な給料UPを目指すなら資格取得の難易度が高い資格に挑戦しなければなりません。
資格試験も年に1回や2回のところもあるので注意が必要です。
残業を減らして収入を高めるスキルを身につける
残業をしている人は残業を減らすことによって働く時間が少なくなるため、もらえる給料が増えるわけではないものの給料UPの方法の1つと言えます。
残業を減らすことによって自分の時間が増えて、その時間を使って資格取得や仕事に関連する勉強もできます。
それが資格手当や昇進につながる場合もあるので、働く時間を減らすメリットは大きいです。
毎日のように残業をしているなら、働き方そのものを大きく変えなければなりません。
業務を効率化させるためのスキルも必要になり、そのためには仕事の工程を見直す必要があります。
「具体的にこれをすれば給料UP」という目安や目標がないため、モチベーションが上がらないデメリットがあります。
副業する
給料UPを目指すなら空いた時間を使って副業することをおすすめします。
私も給料UPをするために始めたのが副業で、副業をしているうちに副業の収入が大きくなったので転職することにしました。
副業のメリットは、給料UPだけでなく本業につながるケースもあることです。
副業を始めて自分に合ってなければ辞めたらいいだけなので会社に迷惑をかけることもありません。
ただし、副業が禁止されている会社の場合は副業がバレてしまうと罰則の対象になります。
解雇にならなくても昇給や昇進が遅れてしまうなど、何らかの影響が出てくる可能性も無視できません。
副業する場合は、会社の規約も確認した上で行う必要があります。
労働組合に参加する
日本では毎年4月に働いている人の給料が上がるケースが多いですが、この給料アップに関わっているのが労働組合です。
「春闘」と呼ばれていますが、春に給料を上げてもらうために労働組合に参加するというものです。
個人では給料を上げて欲しいと言い出すのが難しくても、労働組合ならいいやすいメリットがあります。
ただし、この方法が通用するのは大手企業が中心であり、労働組合に参加する人もどんどん減っている状況です。
現在、労働組合に参加しているのは働く人の17％にすぎませんが、春闘での交渉への影響力は大きいので給料UPのために参加するのも方法の1つです。
収益性と月給の高い業界や会社に転職する
給料UPのためにいろいろ試してみて、それでも上手くいかない場合は収益性と月収の高い業界や会社に転職するのも方法の1つです。
転職のメリットは働く環境を変えて、成功すれば大幅な給料UPになることです。
ただし、転職先によっては自分の経歴が評価されずに給料が大幅ダウンになるケースもあります。
給料UPのために転職をするなら、入念に計画を立てて転職に失敗しないようにしなければなりません。
転職する場合の注意点
転職する際に、仕事を探す方法として求人情報サイトやハローワークの利用などがあります。
求人には大まかな年収が表示されている場合が多いですが、中には1000万円や2000万円など高額な年収例が記載されています。
しかし、実際にもらえる年収は求人媒体に書かれている年収に比べて低い場合が多く、年収例から給料UPが期待できると思って転職したのに、実際に転職すると給料DOWNになるケースも少なくありません。
高額な年収を提示するのは「早く人材が欲しい」、「儲かっている会社だと思われたいのでアピールする」などが理由としてあります。
過去に年収1000万円の社員がいたなら、求人募集に年収1000万円と書いても嘘にはなりません。
企業が提示している年収は最高年収と考えるべきで、提示されている年収が今の年収と変わらないのなら転職しても給料UPは難しいでしょう。
会社は利益の中からしか給料を支払えない
「給料を上げて欲しい」と思う前に、まずは給料がどこから支払われているかを考える必要もあります。
給料は会社の利益の中から支払われるものであり、その中でしか給料を支払うことができません。
年収が1000万円なら会社が1000万円の報酬を利益の中から社員に渡すことになりますが、それだけの売り上げを自分自身が作らないといけないわけです。
給料UPするということは、今より多くの利益を自分が生み出す必要があります。
給料UPを目指すためには会社に自分の理想や希望を押し付けるだけでなく、自分がどのように会社に貢献できるかどうかも考えなければなりません。
会社の利益を考えられる人材は会社にとって貴重な存在！
給料だけの理由で辞めるべきか
転職する理由にはいろいろありますが、人間関係や仕事そのものに不満がなく、給料だけの理由で辞めようと思っているなら考え直した方がいいです。
仕事は継続して続くものであり、どれだけ給料が高くても、やりがいがなく人間関係に不満を持ったまま働いているとストレスが溜まって毎日が嫌になります。
給料の低さについては昇給や昇進、副業などでカバーできますが、人間関係や仕事内容こそ転職しなければどうしようもないです。
せっかく転職で給料UPに成功しても、労働環境が悪化すると意味がありません。
それでも給料UPのために転職したい！というのであれば、自分の市場価値を正しく知り、確実に給料UPできる企業に転職する準備を入念に進めていきましょう。
会社を辞める場合に注意しておきたいこと
給料UPのために会社を辞める場合、次の仕事が決まった上で辞めることをおすすめします。
次の仕事が決まらずに離職してしまうと、給料が入ってこなくなり、お金が無くなる焦りから次の仕事を妥協して選んでしまいがちです。
転職するおすすめの流れとしては、在職中から転職エージェントのサービスを利用して自分の市場価値を分析してもらい、現在よりも条件がいい転職先を探してもらう方法です。
転職エージェントに依頼するメリットは、転職先の企業と給料交渉をしてもらえることです。
求人サイトに掲載されている年収はあまり参考になりませんが、転職エージェントを通して提示されるのは実際にもらえる年収になります。
事前に希望する年収を伝えておけば、その年収がもらえる会社を探してくれます。
在職中だと転職活動に多くの時間を費やすのは難しいですが、転職エージェントに依頼すれば仕事をしながら効率よく転職活動が進められるメリットがあります。
そもそも給料が低いって本当？国の平均年収とは
給料に不満を持つ人は多いですが、そもそも自分がもらっている給料は本当に低いのでしょうか？
国税庁が調査した平均年収では以下のようになっています。
・資本金2000万円未満の企業：年収425万円
・資本金10億円以上の企業：年収635万円
・個人企業：年収225万円
会社の規模によって年収は異なっていますが、日本における平均年収は約440万円です。
他人と比べたときに自分の給料が低いと感じることがあっても、国の平均年収と比べると自分の給料は低く感じないと思う方も多いのではないでしょうか。
国の平均年収以上の給料を目指すなら、他人にはない経験やスキルなどが重要になります。
今一度、国の平均年収と比べて自分の年収が高いのか低いのか、転職して給料UPにつながるのかどうかも考えてみましょう。
年収と努力は関係ない？
「努力すれば年収UPできる」という人もいれば、「年収と努力は関係ない」という人もいるように、努力と年収の関係についてはさまざまな意見があります。
結論から言うと、努力すれば給料UPにつながる可能性は高まりますが、やりがいが持てる仕事をする方がさらに給料UPにつながる可能性は高いです。
たとえば、もともとプログラミングが好きな人がシステムエンジニアになるのと、給料が高いという理由で長年努力をしてシステムエンジニアになる人だと、どちらの方が仕事で成績を残すことができるでしょうか？
プログラミングが好きな人は、そもそもシステムを作るのが楽しいので仕事をするのも苦ではなく、探求心や好奇心なども大きく、努力をしなくてもレベルが高いシステムが作れてしまうことがあります。
努力してシステムエンジニアになった人は、何をするにも努力しなければなりません。
しかし、苦手な教科の勉強をしても頭に入ってこないように、努力しても結果を残せるとは限りません。
このケースだと、プログラミングが好きなシステムエンジニアの方が努力量は少なくても年収は多くなる可能性が高くなります。
給料UPをするためには自分自身が会社でお金を作り出さなければなりませんが、努力の方向性が間違ってしまうとお金を作り出すことはできません。
努力が無駄になってしまうこともあります。
しかし、新たにお金を作り出すためには努力が必要であり、努力をすれば給料UPの可能性は高くなるのは間違っていませんが、それよりもやっていて楽しいと思える仕事をする方が給料アップにつながる可能性は高いです。
やりがいを持って自然に努力できる仕事が理想！
こんな会社は年収が上がりにくい！給料目的なら辞めた方が吉
頑張りが給料に反映される企業もありますが、中にはたくさん努力をして会社の売り上げを増やしても給料アップにつながらない企業があります。
特に以下のような会社だと年収が上がりにくいです。
・年功序列式になっている企業
・家族経営の企業
年功序列式は若手が頑張って増やした会社の利益も「年上だから」、「たくさん働いてきたから」という理由で年上の社員が多く給料を持っていきます。
この方式だと、いつか自分も同じように給料が多くもらえると思いがちですが、将来も同じ体制が続いているとは限りません。
自分が年長者になったときに年功序列式が廃止されることもあります。
また、幹部が家族で固まっているような家族経営の企業も、家族が会社の利益を多く持っていきます。
努力が給料に反映される可能性は低いので、給料UPを目指して転職するならこのような企業は避けた方がいいでしょう。
一気に年収を高めるなら転職が手っ取り早い
一気に年収を高めるなら、今よりも年収が多い会社に転職するのが手っ取り早い方法です。
「転職をする！」というと家族や周囲の人に反対される方も多いと思いますが、転職することによって給料DOWNすることや就業環境が悪化することもあり、合わせてこれまで積み上げてきたキャリアもリセットされるなど負の側面も多いです。
しかし、転職エージェントなどを活用して在職中から準備を進めていくと、転職で大きく失敗する可能性は減らせます。
私の場合は、副業をしているうちに本業よりも副業の方が稼げるようになったので一念発起して転職を決意しましたが、これは「今の副業を本業にして給料UPができるという見込みがあったから」です。
何も考えずに転職するのはハイリスクで、転職できたとしても自分の理想とする環境で働くことは難しいでしょう。
転職して給料UPするなら、確実に給料UPできることが確信できてから行動に移すことが大切です。
転職は最終手段！その場の勢いだけで決めないようにしよう
まとめ
今回は給料に不満を持つ人がどのように給料UPできるか？について解説してきました。
転職して給料UPを目指すのが手っ取り早いですが、転職をすると働く環境や人間関係も大きく変わります。
給料以外の不満がないのであれば、昇給交渉や資格取得などに励んでみるのも良いでしょう。
転職して給料UPを目指すなら、在職中に転職の準備をしっかり進めておきましょう。
転職エージェントや副業などをして地盤を固めておけば、転職で失敗するリスクを減らせます。
