ブラック企業をできるだけ避けたいけれどどうやって見分ければ良いの？
求人票では雰囲気は良さそうだけど実際のところどうなのか目利きできるようになりたい
そんな人へ向けて記事にしました。
就職・転職活動で避けたいのがブラック企業への入社です。
働きやすそうでも実際に働いて見ると、パワハラが横行していたり、膨大な残業を強いられることもあります。企業は自社のいいところはアピールしますが、悪い面は隠すので入社してブラックだと気付くことも多いです。
「事前に分かっていれば入社しなかったのに・・・」という状況にならないためには、ブラック企業の見分け方を知っておきましょう。見分け方についてはネット活用がおすすめです。
この記事では、ネットを使ったブラック企業の見分け方を紹介しました。
ブラック企業の指標となるポイントを見つける方法まとめ
ネットを使ったブラック企業の見分け方として以下の6つの方法があります。
・求人票をみる
・離職率や平均勤続年数をみる
・厚生労働省の過去データをみる
・口コミサービスでも元社員の評判を調べる
・ピンポイントで質問する
・検索の予測変換やSNSでエゴサーチする
1つずつ解説していきます。
求人票をみる
求人票は、企業が求人を行う際に自社情報や求人内容について記載したものです。求職者はハローワークや転職サイトを利用する際に、求人票を参考に応募するかどうかを決めます。
求人票には会社所在地・資本金・営業実績・仕事内容・求める経験やスキル、休日休暇、福利厚生などの情報が記載されます。基本的に企業にとって都合のいい内容を記載しますが、こまかく見ていくとブラック企業ならではの特徴が出ていることもあります。
地雷である文章はないのか
それでは求人票によるブラック企業の見分け方を見ていきましょう。
求人票に以下のような文章が記載されているとブラック企業の可能性があります。
1.[アットホームな職場]
┗他にアピールできるものがないときに使われやすい常套句です。公私混同の会社体制で、飲み会や旅行などが半強制的に行われる可能性があります。
2.[20代の若手社員が活躍している]
┗離職率が高くベテランがいないので若手しかいない状況です。社員が定着しない何らかの問題を抱えていると考えられます。
3.[夢、希望、感動]
┗夢、希望、感動などのワードは抽象的で中身がありません。何にもアピールできるものがないので、そう書くことしかできません。
4.[体力、根性、やる気]
┗仕事内容がハードなことを示唆しています。
5.[ノルマや営業は一切なし]
┗ノルマや営業で辛い思いをしてきた人を誘う言葉です。ノルマや営業はなくても長時間労働や休みが少ない可能性があります。
ちなみに私は地方の証券会社から大手証券会社に転職した経験があります。
そのときの求人票には「社内には証券・金融・ITのスペシャリストがいるので、経験が少なくても安心して仕事ができる環境です。スキル・経験に合わせた教育制度が充実しています。ステップアップをサポートします。」と記載されていました。
転職した会社はとてもいい環境の職場でしたが、きちんとしている会社はアピールポイントを具体的に記載しています。
具体性がある求人票ほど企業の信頼性も高い！熱い言葉に騙されないように
掲載された月平均残業時間が法律で定められた残業時間のギリギリではないのか
求人票の残業項目でチェックするポイントは以下の2つです。
・固定残業代
・残業時間
月収○○万円（固定残業代を含む）という記載がある場合に、固定残業代の残業時間が記載されていない場合は要注意です。残業が少ないならアピールポイントになるので、書いていないということは残業が多い可能性があります。
また残業は法律で月に45時間までと決められています。求人票に「残業時間月平均40時間」と記載されている場合、実際にはそれ以上の残業時間の可能性があります。
そもそも最初から残業時間を記載するということは、残業ありきで会社が回っている状態なので仕事内容もハードだと考えられます。
離職率や平均勤続年数をみる
離職率とは、ある時点の在籍人数に対して一定期間に退職した人の割合、平均勤続年数とは、現在勤務している社員の勤続年数を平均した数字です。
ブラック企業は入社してもすぐに人が辞めるため、離職率が高く平均勤続年数が短い特徴があります。離職率・平均勤続年数は非公表にしている企業も多いですが、四季報やインターネットアーカイブなどを活用して知ることも可能です。
ここでは離職率や平均勤続年数からブラック企業を見分ける方法を紹介します。
四季報をみる
就職や転職活動に「四季報」を利用する方が多いと思います。四季報とは、東洋経済から出版されている就職希望者向けの情報誌で、客観的・公正的な情報が掲載されています。
四季報に記載されている情報のうち、ブラック企業の見分け方で参考になるのが3年後の離職率です。会社が採用した人が3年後に何人辞めるかを表す指標で、大まかな目安として3年で30％を超えていると離職率が高いと言われます。
平均勤続年数については、だいたい5年以下がブラック企業を判断する指標になります。
ただし、ベンチャー企業や起業して退職することを前提とした会社は、平均勤続年数が短く離職率が高くなる傾向にあるので、年数だけで判断するのは注意してください。
四季報でわからない場合はインターネットアーカイブ
四季報を見ても転職したい企業の情報や離職率・平均勤続年数などが掲載されていないこともあります。このような場合に役立つのがインターネットアーカイブです。
インターネットアーカイブは過去の検索結果を表示してくれるサービスで、企業の以前のホームページの閲覧ができます。過去から現在までのホームページの更新履歴を辿り、社員数がどんな風に変動してきたかを見て離職率をある程度分析することができます。
たとえば、社員数の変動がないにも関わらず、求人募集を常にかけている企業は定着率が悪い可能性があります。社員数の変動がなく、求人募集をかけていない企業は定着率が良いと判断できます。
インターネットアーカイブで企業の過去から現在を調べることで、社員数の推移だけでなく会社がどんな風に成長してきたかも知れます。成長過程を知ることで、今後の成長の見込みを予想できることや面接の受け答えの参考にもなります。
厚生労働省の過去データをみる
過去に労災につながるような労働基準関係法令違反をしている企業は、ブラックの可能性が高いです。
厚生労働省は、労働基準関係法令違反をした企業や違反内容などを公表しています。
データを見る場合は違反の有無だけでなく違反概要についても確認しましょう。労災のうち事故については業務上仕方のないケースもあります。しかし、給料未払い、過剰な残業などはブラック企業特有の労災です。
就職・転職したい企業が過去に労働基準関係法令違反をしてないか、厚生労働省の過去データを参考に確認してみましょう。
ブラックアラートというアプリで一覧を見ることができる
ブラック企業を見分ける方法として便利なのが「ブラックアラート」というアプリです。私たちの周囲にあるブラック企業をプッシュ通知で知らせてくれるサービスになります。
アプリに登録されているブラック企業は、厚生労働省が発表している「労働基準関係法令違反に係る公表事案」の情報に基づいています。
地図上に表示されてタップすると会社の情報・違反内容が出てくるので、厚生労働省のホームページから調べるよりも簡単です。
口コミサービスでも元社員の評判を調べる
就職・転職したい企業がブラックかどうかを知るためには、そこで働いている社員に聞くのが確実で間違いありません。
社員の生の声を聞けるのが口コミサービスと呼ばれるものです。ブラック企業を見分けるのに役立ちます。さまざまな口コミサービスがありますが、ここではおすすめの3つの口コミサービスを紹介します。
OpenWorkを使う方法
OpenWorkは、2007年に始まった口コミサービスです。現在は国内最大規模の就職・転職のための口コミサイトに成長しました。
OpenWorkを利用すると以下の情報が得られます。
・社員口コミの閲覧
・独自アルゴリズムによる企業の総合評価の閲覧
企業評価にブラック企業に関する内容はありませんが、「社員の士気」、「待遇面の満足度」、「風通しのよさ」、「人材の長期育成」などの評価が参考になります。
口コミの内容についても、OpenWorkの社員がすべて目を通してチェックし、レポートの回答に厳格なルールを設定することで信頼性を高めています。
すべての口コミを閲覧するためには月額1000円のプレミアム会員になる必要がありますが、自身が口コミを登録すれば無料で閲覧可能になります。
キャリコネを使う方法
(https://careerconnection.jp/)
キャリコネは、2006年に始まった口コミサービスです。日本マーケティングリサーチにおける、転職希望者の信頼度が高いサイト、20～30代が注目しているサイト、人事担当者が参考にしているサイトの3部門で1位を獲得しています。
キャリコネは企業の評判に「ホワイト度」の欄を設けています。「ホワイト度が低い企業＝ブラック企業」と簡単に判断できます。
キャリコネの口コミは以下の方法で閲覧可能です。
・キャリア情報を入力する（転職サービス）
・口コミを投稿する（一般サービス）
基本情報を登録したら転職サービス・一般サービスのどちらかを選択します。転職サービスは口コミが無制限で見ることができますが、一般サービスは口コミの有効期限が1年になります。
人は悪い噂の方が印象に残りやすかったりするもの。良い口コミとバランス良く参考にしてみて。
調べてもわからないピンポイントな内容は質問する
ネットで調べてもわからないピンポイントな内容があれば、相談サービスを利用するのもおすすめです。特にキャリアや転職に特化したjobQというサイトは使いやすくて便利です。
jobQというサービスでピンポイントに匿名質問する
jobQは、就職・転職をする前に、その企業で働いている人やOB、キャリアの先輩に仕事の相談ができるサービスです。
たとえば、
・「○○の企業で働きたいと考えています。求人票では○○と記載されていますが、実際のところはどうでしょうか？」
・「○○の企業の求人が出ています。ネットではブラックの可能性があると言われていますが、実際にブラックなのでしょうか？」
このような質問・相談もできます。jobQで質問や相談をするためには無料のアカウント作成が必要です。
jobQは匿名サービスなので、面接では聞けないようなことを聞いてみるのもよいでしょう。
検索の予測変換やSNSでエゴサーチする
就職・転職したい企業のブラック度を調べる方法として、検索の予測変換やSNSのエゴサーチなどもあります。それぞれの方法を見ていきましょう。
h3 Googleの予測変換で最初に出てくるキーワードがブラックでないのかどうか
Googleの検索バーに単語を入力すると、予測変換の候補がいくつか出てきます。
ブラック企業を検索バーに入力した場合に、以下のような予測変換が出てくる企業はブラックの可能性が高いです。
・「○○企業 ブラック」
・「○○企業 パワハラ」
・「○○企業 やばい」
・「○○企業 過労死」
このようなワードが出てくるということは、何らかのトラブルが公になって興味を持った人がネットでたくさん調べている状況と言えます。
ただ、大手企業になると商品名、サービス名などで検索する人も多いので、予測変換でブラック企業に関係するワードが出てこないこともあります。ネガティブなワードがないからと言ってブラックではないと言えません。
SNSで企業名などを使って調べる
SNSで「企業名・ブラック企業」などを検索する方法もあります。
Twitterなら検索バーから「○○企業 ブラック」、インスタグラムなら検索バーに「ブラック企業」と入力すると、それに関連するハッシュタグや投稿などが一覧で表示されます。
これらの投稿から、「どんな部分がブラックなのか？」を知ることができます。
SNSで会社の内部事情を投稿しているユーザーもいますが、友達限定や非公開にしているケースも多いのであまり参考にはなりません。
業界独自のきつさもあるので一概にブラック企業と言えないケースもあり注意
業界には独自の仕事リズムや特性があります。「今の会社は仕事が大変。ブラック企業かもしれない」と思っていても、それは業界全体に共通して言えることかもしれません。
私も証券会社の営業を始めた頃は、残業が多く学生時代のバイト経験しかなかったこともあって「今の会社はブラックかもしれない」と思っていました。
ですが、同業者の人に話しを聞くうちに「自分の会社は残業したら残業代をしっかり払ってくれる。上司も親身になって相談してくれる。ブラックじゃない！」と思うようになりました。
ここでは業界独自のきつさがある業界にスポットを当て、ブラック企業との違いを紹介します。
飲食や介護、アニメ業界などは業界全体として激務である傾向がある
人手不足になりやすく激務な業界として、飲食・介護・アニメ業界などがあります。
それぞれタイプが異なる業界ですが、まずはそれぞれの業界で人手不足になりやすい理由を解説します。
[飲食]┗シフトが不規則、長期就労を前提としていない雇用体系、競合相手の出現による労働時間の削減など。
[介護]┗高齢化社会が進んで需要が増える、低賃金で定着しない、仕事内容がハードなど。
[アニメ]┗1シーズンに放送されるアニメが多く人材が足りていない、1つのアニメが1クールで終わるので人材が定着しにくいなど。
人材不足や激務になる理由は業界ごとに異なります。そもそも仕事はお金をもらうための労働であって、ラクしてお金がもらえるわけではありません。仕事がきついという理由だけでブラック企業とは言えません。
吹「仕事が大変＝ブラックではない！自己の利益しか考えてない経営者が企業がブラック」
h3 歩合制の会社は長時間労働でも低賃金の可能性はある
最近は成果主義の会社が増えていることもあり、給料制ではなく歩合制を取っている会社が増加しています。
私は証券会社で営業をしていたときは最高で年収1000万円でしたが、その70％は営業成績に対する報酬でした。完全歩合制とは言えないものの、成績を出せない社員の年収はかなり低かったです。
歩合制の会社だと長時間働いても成果が出なければ低賃金になりますが、成果が出れば給料制の会社に比べて高賃金です。
「歩合制で低賃金が嫌」というのであれば、安定して給料をもらえる給料制の会社に転職することをおすすめします。
当然、長時間労働で低賃金でも歩合制ならブラック企業とは言えません。
受託企業は納期に応じて一時的にブラック労働になることがある
受託企業とは、発注元から依頼を受けて業務を行っている企業です。発注元の依頼に依存しているため、発注元の都合に振り回されやすいデメリットがあります。
発注元が「納期を早めてくれ！」と言ったら納期を早めるために過酷労働になりますし、「依頼を追加したい」と言ったら仕事量が増えて労働量も増加します。
その結果、一時的に休日数が減ることや残業時間が大幅に増えてブラック企業のようになります。1年間ずっと過酷な労働環境ならブラックと言えますが、一時的ならホワイト企業でも業務上仕方のないところもあります。
同じように、「繁忙期」と「閑散期」がはっきりしている企業も繁忙期はブラックのような働き方になります。その分、閑散期の仕事量が少なくなって負担が減ります。
毎日仕事が安定している企業の方が少ない！ブラックかどうかは1年の仕事を通して判断しよう
「自分の会社がブラックかも」と気付いた人はどうしたら良い？
自分の会社がブラックと気付いたとき、まずは相談することをおすすめします。
ブラック企業の相談は以下の窓口があります。
[労働基準監督署]┗賃金、労働時間、解雇に関する相談
[総合労働相談コーナー]┗法令に違反しない労働条件の変更、嫌がらせなどの相談
[弁護士]┗労働基準監督署や総合労働相談コーナーで解決しない場合
相談しても解決しない、もしくは仕事を辞めたい場合は転職をおすすめします。
「仕事をしながらの転職活動は難しい」という方もいるかもしれません。そんな方は、転職エージェントを活用しましょう。コンサルタントが自分の希望する条件の求人を探してくれるので、働きながら転職活動を進めることができます。
コンサルタントは数ある転職案件を扱ってきたので、自分が働いている企業がブラックかどうかについても相談に乗ってくれます。自分のスキルや経験が活かせる企業に転職できれば、ブラック環境から逃れるだけでなく、給料・待遇も改善が期待されます。
まとめ
就職・転職したい企業におけるブラック度の見分け方はネット活用が便利です。今はネットのおかげで、企業は昔のようにブラック体制を隠し通すことができません。
今回紹介したブラック企業の見分け方を参考に、就職・転職したい企業のブラック度を調べてみてください。今の会社がブラック企業だった場合、まずは関係機関に相談をして、それでもダメなら転職を視野に入れましょう。
