離職率の高いような会社は敬遠しているけれどどうやって見つければいいの?
今いる会社は離職率が高く良い環境ではないから離職率の高くない会社を転職先に検討したい
転職で失敗しないためには、離職率にも注意する必要があります。
離職率が高い会社は人材が定着しにくいので、離職率が低い会社に比べて転職のリスクが高まります。
1つの会社で長く働くためには、離職率が高い会社を避けて転職活動するのがコツです。
離職率が高い会社にはどんな特徴があるのでしょうか。
この記事では、そんな人へ向けて転職率の高い会社の特徴を紹介し、転職に失敗しないためのポイントを紹介しました。
離職率の高い会社は「会社を辞めたくなる理由上位」を複数かねそなえている傾向がある
離職率の高い会社の特徴は、会社を辞めたくなる理由に通じるところがあります。
特に以下の3つの特徴に当てはまる会社は離職率が高い傾向にあります。
・新卒がすぐに辞めていく会社の特徴
・中途がすぐに辞めていく会社の特徴
・中堅社員や優秀な人材がすぐに辞めていく会社の特徴
それぞれの特徴を紹介します。
新卒がすぐに辞めていく会社の特徴
内閣府が平成29年度に行った就労等に関する若者の意識を調査した「子供・若者の意識に関する調査」によると初職の離職理由トップ10は以下のようになっています。
仕事が自分に合わなかったため | 23.0% |
人間関係がよくなかったため | 10.0% |
結婚、子育てのため | 8.5% |
健康上の理由 | 7.0% |
労働時間、休日、休暇の条件がよくない | 6.8% |
その他 | 6.4% |
賃金がよくなかったため | 5.6% |
なんとなく嫌になった | 5.5% |
自分の技能・能力が活かせなかったため | 3.9% |
ノルマや責任が重すぎたため | 3.8% |
会社に対して不満を持って辞めるケースにアンダーラインを引いています。
この結果から分かるように、「上司や部下、同僚との人間関係」に不満を持って辞める割合が高く、次いで労働時間・休日・休暇・給料など就業条件に対する不満から辞める割合が多いです。
新卒がすぐに辞める会社の特徴をまとめると以下のようになります。
- 人間関係が悪い(パラハラ、モラハラ、セクハラなどがある)
- 待遇が悪い(残業が多い、ブラック、休みがない、給料が低い)
このような会社は離職率も高い傾向にあります。
中途がすぐに辞めていく会社の特徴
中途入社者も新卒と会社を辞める理由はほとんど同じです。
ただし、前職の経験があるため前職と現職を比較し、前の会社よりも不満が大きくなると離職するパターンもあります。
また中途入社者は、前職の経験から一定のスキルや経験があります。
このスキルや経験を上手く活かすことができない場合、転職してみて労働条件に納得ができない場合は離職する原因にもなります。
中堅社員や優秀な人材がすぐに辞めていく会社の特徴
中堅社員や優秀な人材だと人間関係や待遇に加え、将来性を考えて会社を辞めるケースも多いです。
中堅社員や優秀な人材がすぐに辞めていく会社には以下のような特徴があります。
・今のまま働いても成長できない
[離職までの流れ]同じことの繰り返しでスキルアップにつながらない→転職せざるを得なくなったときにスキルがないと不利になる→スキルアップできる会社に転職する
・将来性のない会社
[離職までの流れ]新しい取り組みに消極的→会社の利益が増えない→給料アップが見込めない→将来性がある会社に転職する
・他の会社から誘いがある
[離職までの流れ]優秀な人材はヘッドハンティングを受けやすい→条件がいい会社に転職する
社会の仕組みが分かっている中堅社員や優秀な人材は、数年・数十年先のことを見据えて、今の仕事を続けるべきか辞めるべきか考えています。
離職率の高い会社の見分け方
ここでは離職率の高い会社の見分け方を紹介します。
以下の表に離職率の高い会社の見分け方と見分けるポイントをまとめています。
離職率の高い会社の見分け方 | 離職率の高い会社を見分けるポイント |
年中求人を出しているのかどうか | 年中求人を出している会社は、雇ってもすぐに辞めるので慢性的な人手不足になっている。求人サイトや転職サイトでいつも求人募集している会社は離職率が高い。 |
未経験者OKを前面に出しているかどうか | 未経験者大歓迎や未経験者OKは、誰でも良いと言っているのと同じ。間口を広げないと集まらない場合も未経験者OKをアピールしている。スキルアップが望めず離職につながりやすい。 |
直近の離職率平均が高いかどうか | 厚生労働省が令和元年に発表した「令和元年雇用動向調査結果の概況」によると離職率の平均は15.6%になっている。直近の離職率が平均より大幅に上回っている会社は離職率が高い。 |
見た目の離職率の数字を低そうに見せているかどうか | 離職率が高い会社は、離職率の計算方法や期間をごまかして離職率を低く見せようとするところもある。離職率の数字だけで判断するのではなく、計算方法や期間にも注意が必要。 |
会社の口コミサービスで社員がすぐに辞めていく口コミが多いのかどうか | 転職会議、キャリコネ、オープンワーク、キャリドアなどの口コミサイトで社員がすぐに辞める口コミや評判が悪い会社は離職率が高い。 |
まずは上記のポイントをチェックし、転職したい企業の情報を集めましょう。
離職率が低い会社は求人票にアピールポイントとして記載するケースが多い!離職率が記載されていない求人は要注意
業界の平均的な離職率より高いのかどうかで離職率の高さを決める
離職率の平均は15.6%ですが、離職率は業界によって異なります。
特に人手不足や業務がきつい、不安定な業界の離職率は、他の業界に比べると高めです。
離職率を参考にして転職先を探すなら、業界別の離職率について知っておく必要もあります。
厚生労働省が発表した令和元年雇用動向調査結果における「産業別の入職と離職」において、業界別の離職率は以下のようになっています。
業界 | 離職率 |
宿泊・飲食 | 33.6% |
生活関連サービス | 20.5% |
サービス | 18.8% |
教育、学習支援 | 17.7% |
電気、ガス、熱、水道 | 15.4% |
卸売、小売 | 15.4% |
不動産、物品賃貸 | 15.1% |
医療、福祉 | 14.4% |
運輸、郵便 | 12.5% |
採掘、鉱業 | 11.0% |
金融、保険 | 10.7% |
学術研究、専門、技術サービス | 10.6% |
情報通信業 | 9.6% |
製造業 | 9.6% |
建設業 | 9.2% |
複合サービス | 7.9% |
赤字で記載している業界が平均離職率よりも高い業界、黒字で記載している業界が平均離職率よりも低い業界になります。
上記の表も参考にしつつ、離職率の高さ・低さを考えましょう。
業界の離職率は景気の動向による年変化も大きい!最新の離職率を参考にしよう
不景気による一時的な離職率の高さは考慮しない
離職率を参考にする場合に注意して欲しいのが、一時的に離職者が急増するケースです。
不景気によってリストラが行われると、その年だけ他の年に比べると離職率が急増します。
たとえば、1000人規模の会社で年間の離職者が10人なら離職率は1%ほどですが、リストラによって年間の離職率が100人だった場合は離職率がその年だけ10%に上がります。
このように離職率は一定ではないため、離職率を参考にする場合は1年単位で見るのではなく、数年単位で見るのが望ましいです。
離職率の高い会社は基本的に選ぶべきではない
離職率の高い会社は、会社に対して何らかの不満を持って離職する人が多い会社と言えます。
離職率が高い原因や理由は、その会社で実際に働いて見ないと見えてこない部分もありますが、口コミサイトなどを活用することである程度の把握はできます。
反対に、離職率が低い会社は居心地がいい会社と言えます。
できるなら離職率が低い会社に転職したいところですが、離職率が低い会社は求人募集が少なく仕事が見つかりにくいです。
離職率が低い会社に転職するためには、転職エージェントのサービスを活用して離職率が低い求人探しのサポートをしてもらうことをおすすめします。
転職エージェントは非公開求人を多く取り扱っているので、一般の求人サイトやハローワークの求人に出ていないような離職率が低い求人も扱っています。
離職率が高い会社で転職に失敗しないためにも、転職サービスを使って自分の希望に合う条件の仕事を探しましょう。
離職率が高い会社に働くメリットはほとんどない!離職率が低い会社選びが長く働くためのコツ
まとめ
離職率の高い会社は、会社に何らかの問題があるケースがほとんどです。
せっかく転職ができても離職率が高い会社だと仕事が長続きせず、すぐに辞めてしまうことになるかもしれません。
転職するなら離職率が低い会社をおすすめします。
離職率が低い会社は、口コミサイトや転職エージェントの非公開求人などで探せます。
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