グローバル化が進み、女性の海外進出も増えています。
勤めている会社で海外出向になるパターンもあれば、自ら望んで海外に行って仕事を探している女性もいます。
女性が仕事で海外に行ける仕事にはどんなものがあるでしょうか。
この記事では、女性で海外を目指せる仕事を現地採用・海外駐在ごとのパターンで紹介しています。
海外の現地採用か海外駐在かでアプローチ方法は変わる
女性が会社に勤めながら海外で働くパターンとして、「現地採用」と「海外駐在」があります。
どちらのパターンを選ぶかによってアプローチの方法は異なります。
まずはそれぞれの違いを覚えておきましょう。
現地採用とは
現地採用とは、海外の日系企業・外資系企業・現地企業などに直接雇用されて働く方法です。
現地のスタッフと同じ待遇の給与水準になるため、日本の企業に雇われて働くのに比べると給料は低い傾向にあります。
家賃、水道光熱費、交通費、一時帰国費用の負担などは会社によって異なります。
日本の社会保険に加入することができないため、日本の国民健康保険や国民年金などには任意での加入が必要です。
現地採用で働くためには現地の求人に応募して採用される必要があります。
海外駐在とは
海外駐在とは、日本の会社に入社してから海外転勤を命じられて一時的に海外で暮らしながら働く方法です。
どんな仕事であっても、会社に命じられて海外に転勤をする場合は「海外駐在員」と呼ばれます。
給料は日本と同じ水準で、なおかつ海外出向に伴う手当が別で支給されるケースが多いです。
現地スタッフよりも高給料になりやすく、家賃・水道光熱費・交通費・一時帰国費用なども企業が全額もしくは一部負担します。
日本の社会保険にも継続して加入できます。
海外駐在で働く手段として、勤めている企業で海外出張になるか、海外に拠点を持つ企業に転職して海外出向を目指す方法などがあります。
海外の現地採用を目指す場合に検討すべき仕事とは
海外の現地採用を目指すなら、日本人を募集している企業を探す必要があります。
基本的に日本人の採用を行っている海外の企業は、仕事において日本の文化や技術、知識などを必要としています。
ここでは、海外の現地採用を目指す場合に検討すべき5つの職種を紹介します。
教育・インストラクター系
海外の現地採用の中でも特に多いのが教育・インストラクター系の仕事です。
海外の教育機関に就職して働く方法をはじめ、塾講師やスポーツインストラクターとして働いている人もいます。
海外には日本語教育が行われている国が100カ国以上もあり、数百万人を超える人が日本語を学んでいます。
特に韓国、インドネシア、中国などのアジア圏に日本語教育機関が多くあるので、日本語を海外で教えたい人はこのあたりの国がおすすめです。
教育機関で働く場合、「日本語教師養成講座の終了」や「日本語教育検定試験の合格」などが求められる場合があります。
現地の教育ライセンスよりも日本国内での資格の方が重要です。
塾講師、インストラクターで働く場合は資格よりも国内での実績が優先されます。
飲食店系
現地採用の働き先として飲食店系があります。
特に和食料理店は、ユネスコの世界文化遺産に和食が登録されたのをきっかけに各国で需要が高まっています。
この場合は日本で調理人として働いていた実績が必要です。
また日本では調理師の免許を取得してなくても調理の仕事を行うことはできます。
しかし、海外では調理の仕事を行うためには調理師の資格を取得していることが前提になっている場合が多いです。
飲食店で現地採用されるために、料理留学をして現地のお店に採用してもらうという方法もあります。
たとえば、「海外の料理の専門学校に留学する」、「外国人向けプログラムを用意している専門学校に留学する」などです。
お金はかかりますが、留学中に現地の人とつながりを作っておけば就業先が見つかる可能性も高くなります。
IT系
IT系の仕事は、日本だけでなく海外でも人手不足になっています。
特にシンガポール、インド、タイ、ベトナムなどのアジア圏においては、ITの急速な普及に人員が追いついていない状況が続いています。
日本は世界的に見るとITのレベルが高く、技術力でも優れているため、海外のIT企業の中には日本人を積極的に採用しているところもあります。
このケースだと社内に日本人が働いているケースが少なく、現地の言語や英語などコミュニケーション能力が重要になります。
また海外特有の文化に馴染む必要もあります。
吹「IT系の仕事はオンラインでも可能！自宅を拠点にときどき海外に出向く働き方もあり」
文化・伝統系
日本の文化・伝統である「書道」、「日本庭園」、「華道」などは海外での需要が増えています。
また「工芸」、「日本画」、「刀剣」などの人気も高いです。
このような文化・伝統に関する知識やスキルを持っていれば、海外で現地採用される可能性は高くなります。
ただし、求人数はかなり少ないため、希望している国で働けるとは限りません。
どちらかというとフリーランスや個人事業主として人気の働き方になります。
ワーキングホリデーから関連職種へ転職を目指す
ワーキングホリデーとは、18歳から30歳を対象とした日本と協定国の異文化交流や相互理解を促進するために生まれた海外の留学制度です。
英語の勉強をはじめ、海外での仕事やアルバイト経験などを積むこともできます。
アルバイトの収入で生計を立てていくため、長時間の留学でも必要資金が少なくて済みます。
ワーキングホリデーのアルバイト経験を活かし、関連した職種への転職を目指すという方法もあります。
またワーキングホリデーの期間中に幅広い人脈を築き、コネで就職や転職するという方法もあります。
海外での暮らしも経験できるのでおすすめです。
吹「ワーキングホリデーは学生向きと社会人向きのプランがある！資料をチェックしてみよう」
海外駐在を目指す場合に検討すべき仕事とは
海外駐在を目指すなら、グローバル展開している企業での就業や転職が必要になります。
さまざまな職種でグローバル化が進んでいるので、これまでの仕事を活かせる分野の職種がおすすめです。
ここでは、海外駐在を目指す場合に検討すべき仕事をいくつか紹介します。
貿易系
海外駐在しやすい職種の1つに貿易系があります。
輸出入を行う際に必要な手続きをするのが主な仕事で、通関書類の作成・運動便の手配をはじめ、輸入通関手配や関税、消費税納付、商品輸入管理などが業務としてあります。
持ち場によっても変わりますが、働くためには英語をはじめとする語学力や輸出入に関する法の知識などが必要です。
メーカー、商社、船会社、海貸業者など勤務先によって必要なスキルは異なります。
これまで経験した職種に近い商品を取り扱ってる貿易系の仕事なら転職しやすくなります。
商社系
商社系とは、国内外のさまざまな企業を対象に自社の商品やサービスを販売・提供したい企業とこれらの商品やサービスを購入したい企業の取引を仲介するのが主な仕事です。
商社には、大きく分けて総合商社と専門商社の2種類があります。
総合商社は身近な商品から石油などの大規模産業など幅広く事業を手がけて、専門商社は特定分野の商品の事業を手がけています。
総合商社はこれまでに何度も経済的に厳しい状況にさらされてきましたが、グローバル化に合わせて柔軟に事業内容を変えて生き残ってきた歴史があります。
そのため、特に総合商社の方が海外に行けるチャンスは多くあります。
総合商社に転職する場合も、過去の職種に関係のある商品やサービスを取り扱っている会社の方が転職しやすいです。
海外に子会社をもつ企業
海外に子会社や○○支店のような拠点がある企業は海外駐在しやすいです。
海外出向を前提にしている求人もあるので、このような求人があれば転職して海外に行ける可能性は高くなります。
求人が見つからない場合は、転職エージェントの利用がおすすめです。
転職エージェントなら希望する条件の求人や非公開求人を紹介してくれます。
もちろん海外に子会社を持つ企業に絞って求人を紹介してもらうことも可能です。
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海外に工場をもつ企業
製造業や自動車メーカー、食品メーカーなど、海外に工場を持つ企業も女性が海外に行きやすい仕事です。
海外の工場で勤務しているのは人件費のコストが安い現地の外国人の場合が多いですが、外国人労働者をまとめる日本人も必要になります。
管理職のような立場で海外出向するケースが多いため、転職してもすぐに海外の工場で勤務できるとは限りません。
まずは国内の本社で実績を積み、そこから海外駐在を目指す流れになります。
ただし、海外の工場勤務を前提としている求人もあります。
転職エージェントで海外の工場勤務ができる求人がないか調べてもらうのもよいでしょう。
海外ボランティアのNGO・NPO組織
NGOは、「Non-governmental Organization」の略称です。
日本語では非政府組織を意味し、貧困・飢餓・環境など世界が抱えている問題に対し、国の機関とは異なる立場から利益を目的とせず、これらの問題に取り組む団体になります。
NPOは、「Non-Profit Organization」の略称です。
さまざまな社会貢献活動を行い、収益を分配することを目的としない団体になります。
どちらも利益を目的としない団体ですが、活動を通じて得た収入については給料として受け取ることができます。
海外にはさまざまなNGO・NPO組織があり、日本人を募集している団体もあります。
収入の有無は団体によって異なりますが、正規スタッフとして収入を得ながらボランティア活動を行うこともできます。
このような組織に属して海外にネットワークを作り、転職や独立の準備を進めていくという働き方もありです。
通訳
語学力やコミュニケーション能力に自信がある方は通訳として働く方法もあります。
通訳は、会議通訳・ビジネス通訳・エスコート通訳・コミュニティ通訳・放送通訳・翻訳など多岐にわたります。
また通訳の形式についても、「話す人の言葉を適切な長さで区切って通訳する逐次通訳」、「話しを聞きながら同時に通訳する同時通訳」、「話す人のすぐそばでその人に聞こえる程度の声で同時通訳するウィスパリング」などがあります。
通訳になるための資格はなく求人も多いです。
ただし、働く条件として「TOEICで900以上」、「英検1級」など高い英語スキルを持っていることが条件になっている場合があります。
営業
外国語スキルとコミュニケーション能力があれば海外営業という選択肢もあります。
海外営業ができる業界は主に「商社」と「メーカー」です。
どちらもメインのマーケットは国内ではなく海外に向いています。
グローバルな事業展開を行っている商社やメーカーに入社すると海外営業のハードルは下がります。
転職をして商社やメーカーに入るなら、営業経験がある方が断然有利です。
営業経験を活かして海外営業を目指す場合も、非公開求人を多く取り扱っている転職エージェントの利用をおすすめします。
現地採用を目指す場合は大卒以上あった方が良い
現地採用を目指して海外で働くなら大卒以上の学歴がある方が有利です。
その理由を解説します。
ビザを発行してもらいやすくなる
マレーシア、フィリピン、タイなどの東南アジアについては学歴関係なくビザの取得が可能です。
しかし、その他の国については大卒同等以上の学歴があることを条件にしているところが多くあります。
高卒の場合だと現地での職務経験が5年から10年以上必要になります。
ちなみに大学同等には、専門学校・短期大学・大学院なども含まれています。
専門学校だと「専門士」の資格が授与されていることが条件で、学校によってはもらえない場合もあるので注意が必要です。
卒業証書に「準学士（Associate）」、「学士（Bachelor）」、「修士（Master）」、「博士（Doctor）」が入っていれば基準をクリアしています。
職種に関連する学部卒（院卒・博士）である方がより良い
現地採用を目指して仕事探しを行う場合は、職種に関連が深いほど転職しやすくなります。
海外の企業も事業に関連した専門知識やスキルを持っている人材の方が採用したあとに戦力になりやすいからです。
日本の転職市場にも同様のことが言えますが、コミュニケーションが取りにくい海外の方が未経験分野の仕事に就くハードルは高くなります。
できるだけ大学で勉強した分野の仕事を探しましょう。
日本のクライアントと仕事をするフリーランスでも好きな国で仕事ができる
日本のクライアントと仕事をするフリーランスも海外に行ける可能性があります。
特に「システムエンジニア」、「英語スキルのあるライター」、「個人バイヤー」などは、海外展開しやすい仕事になります。
フリーランスとして海外の仕事を行う際の注意点を2つ紹介します。
ビザを自分で調べる必要がある
フリーランスとして海外で働く場合、仕事をする国のビザについて調べておく必要があります。
以下の表はフリーランスに関係する一部の国のビザについてまとめています。
| 国 | ビザの種類 | 取得条件 |
| アメリカ | フリーランスビザはなし | 会社やエージェントがビザのスポンサーになる |
| イギリス | HSMPビザ | 学歴、収入、免許、功績などから総合的に判断される |
| フランス | フリーランスビザ | 健康保険や国民年金などの支払い |
| ドイツ | フリーランスビザ | 資金計画書、収入見込書、履歴書などの提出 |
| 中国 | フリーランスビザはなし | 現地の会社に所属して就労ピザを取得する |
このように国によってビザのルールは異なります。
オンラインでのやりとりならビザは必要ないため、日本に拠点を置きながらネットを使って海外にマーケットを広げていくという方法もありです。
時差が大きい国の場合はクライアントとコミュニケーションが取りづらくなる
ネットを使って海外で仕事を行う場合は時差に注意しなければなりません。
アジア圏内であればそこまで問題ないですが、アメリカやヨーロッパになると8時間～17時間ほどの時差が発生します。
日本での活動時間が向こうの国だと就寝時間になっていることもあるので、クライアントとコミュニケーションが取りづらくなります。
クライアントの都合に合わせるためにも時間の調整などが必要です。
まとめ
女性が海外進出をして仕事をするなら、現地採用か海外駐在の選択肢があります。
現地採用だと海外で求人を探す必要があるので、海外に太いパイプを持つ企業に転職して海外にある子会社や工場で働く方が近道です。
海外で活躍している女性はたくさんいますが、語学力や英語のスキルとコミュニケーション能力は必須になります。
自分の語学力や英語スキルが活かせる海外の仕事を見つけるためにも、手厚い転職支援サービスが受けられる転職エージェントの利用をおすすめします。
