コロナによってさまざまな業種が苦境に立たされています。
倒産を余儀なくされた企業もあれば、国や自治体からの支援金でどうにか経営できているところもあります。
その一方で、コロナがきっかけで業績が伸びている企業もあります。
本当の不景気はアフターコロナに来ると言われていますが、今後に備えてコロナ禍に強い業種を知っておくことも大切です。
この記事では、コロナ禍でも伸びている企業が何か紹介します。
コロナ禍で伸びている業種はコロナ禍で伸びた企業から見つけよう
コロナ禍で伸びている業種は、コロナ禍で業績が伸びた企業から判断できます。
ここでは、コロナ禍で業績が伸びた5つの企業を紹介します。
B向けレンタル業のモノタロウ
モノタロウは、製造業・工業・オフィスで使用される消耗品など事業者向けに工業用間接材を取り扱っている通信販売の会社です。
現在は取り扱っている商品の幅が広がり、日用品や文房具、オフィス用品なども注文できます。
コロナ禍になる前から業績は伸びていましたが、コロナ禍になっても勢いは衰えることなく成長し続けています。
モノタロウは通信販売業者に分類されますが、企業向けのレンタル業も行っています。
また日本の間接資材市場においてはモノタロウが優位であること、新規顧客獲得は量より質を重視するなど他の通信販売業者とは異なり独自性があります。
リラクシング・スポーツウェアも販売するしまむら
しまむらは衣類、リラクシング、スポーツウェアなどを販売しているアパレルショップです。
コロナ禍では外出自粛や不景気などの影響でアパレル業界は軒並みダメージを受けました。
そんな中、しまむらはコロナ禍をきっかけにV字回復しています。
もともと減収が続いていたこともありますが、近年は業界の流行を取り入れることや「しまむら＝安い」というイメージを払拭したことなどが業績を伸ばしたきっかけになっています。
また巣ごもり需要が高まる中、部屋着などの品ぞろえを増やしたことで販売が好調だったことも業績につながったと言えます。
オンライン会議のZoom
コロナ禍で業績が急伸したのがオンライン会議で有名なZoomです。
コロナによって在宅勤務やリモートに移行する企業が増え、Zoomをはじめとする各種Web会議ツールが普及しました。
Zoomに関しては、当初はセキリュティへの懸念や中国当局との関係が問題視されたこともありました。
しかし、それ以上に知名度や使いやすさ、機能性の高さなどが勝り、Web会議ツールの中でも特に売り上げを伸ばしています。
2021年の7月にはアメリカのコールセンター向けクラウドサービスを手がける米ファイブ9を買収するなど企業の規模も拡大しています。
エンタメ事業のソニー
ソニーは、日本の総合電機メーカーです。
コロナ禍でも堅調に業績を伸ばしており、新型コロナウイルスの拡大影響による巣ごもり需要によって特にゲーム分野や音楽分野が好調となっています。
またデジカメやテレビなどの売上も堅調です。
好業績は一時的なものではなく、今後も継続して続くとソニーは予想しています。
ただし、好調なビジネスがある一方で不調になっているビジネスもあります。
特に映画事業についてはコロナ禍より前の状態には戻り切れておらず、当初の見通しよりも悪くなっています。
価格高騰した資源を扱っている商社全般
世界的な資源価格の高騰を背景に商社全般が好調です。
資源価格が高騰したのは、中国を中心に鉄鋼需要が増えて鉄鉱石の価格が上昇したことや銅の需要が増えたことなどが理由としてあります。
資源高によって総合商社の多くは業績を伸ばしていますが、資源価格は変動しやすい特徴があることから過去には大きな損失を被ったこともあります。
本当の不景気はアフターコロナ！今後に備えてコロナ禍にも強い業種へ移行するのもあり
本当の不景気はアフターコロナにあるとも言われています。
現在は国や自治体の支援によって経済活動がどうにかできている企業も多く、これらの支援がなくなったときに倒産する企業も増える可能性があります。
コロナ禍が明けたとしてもすぐに経済活動がもとに戻るとは限らず、コロナ禍中に起こった経済バランスの変化に対応できずに衰退する企業も出てくるでしょう。
企業の倒産が増えると求職者が増え、転職市場も売り手市場から買い手市場になります。
買い手市場になると転職しても求人がなかなか見つからず、見つかったとしても今より条件が悪い求人しかないかもしれません。
転職が不利になる状況を避けるためにも、倒産を踏みとどまって雇用を維持している企業が多く、売り手市場の今のうちにコロナ禍に強い業種へ移行するのもありです。
特に以下のような業種はアフターコロナでも強い業種と言えます。
・IT業界
・物流系
・ゲーム業界
・医療、衛生用品
・商社
・EC事業
これまでの経験やスキルが活かせる業種があれば転職のハードルはグッと下がります。
不景気を活かせなかった会社は４０歳以降をリストラしていく可能性がある
不景気にさまざまな対策をしなかった企業や売り上げが一方的に落ちる企業など、不景気を活かせなかった企業は40歳以降をリストラしていく可能性があります。
実際に早期退職を進める大手企業はかなり増えています。
このまま働いて転職が難しい年齢でリストラの対象になるのであれば、見切りをつけて転職して新しい環境で再起を図るメリットの方が大きいです。
４０歳以降の早期退職を進める大手企業が増えてきた
最近は40歳以降の早期退職を進める大手企業が増えています。
日本は長らく終身雇用制度を導入しており、1つの企業で定年まで働き続けることがスタンダードでした。
しかし、企業のグローバル化やIT化が急速に進み、激変する世界経済の中で生き残るためには頭が固い中年以上の人材より、頭が柔らかい若者が欲しいという企業の本音もあります。
そこで組織の若返りを促す目的で、一定の年齢に達した従業員を早期退職にするわけです。
また早期退職を進める理由として、他にも業績悪化に伴って高いコストがかかる中年以上の人材を切り捨てる目的もあります。
本田技研は2000人超えの５５歳以上を早期退職
本田技研は、給料や福利厚生などの待遇に恵まれている企業として有名です。
その本田技研で2021年4月に55歳以上の社員を対象に早期退職を募ったところ、2000人以上の申し出がありました。
これだけの人が応募した背景には退職金の多さがあります。
55歳で早期退職の場合、割増退職金が8000万円となり税金を差し引いても手元に6500万円が残る計算です。
だいたい「このまま働き続けて安定した雇用を望みたい」、「多額の退職金をもらって今辞めるか」の2つで悩み、定年で退職金が満額もらえる保障がないという理由から早期退職を選ぶ従業員が多くいました。
ただ、本田技研は不景気で業績が悪いわけではなくむしろ好調です。
不景気だから早期退職者を募るのではなく、人員の入れ替えを目的に募っている企業もあります。
業績が好調でもリストラの可能性はある！会社にとって必要な人材になることが大切
４０歳以上の希望退職者が９６５人集まったLIXIL
建築材料・住宅設備機器業界最大手のLIXILは、40歳以上を対象に希望退職者を1200人募ったところ965人の応募がありました。
早期退職者を募ったのは、国内新築住宅市場の縮小・事業環境の変化に対応するための変革の一環などです。
優遇制度として、通常の退職金に特別退職金を加算して支給し、この制度を利用して退職する社員に対して本人の要望に応じた再就職の支援などを行いました。
LIXILの早期退職希望も変化する社会に対応する措置と言えます。
### 社外転進支援制度で４０歳以上の８４０名が応募のオリンパス
オリンパスは、日本の光学機器・電子機器メーカーです。
オリンパスは2021年2月に40歳以上でなおかつ勤続年数3年以上の正社員を対象に、社外転進支援制度（希望退職）を募集しました。
950人の定員に対して844人の応募でした。
応募者には通常の退職金にプラスし、特別支援金を支給して希望者には再就職支援も行いました。
オリンパスの場合はコロナ禍の影響を受けて事業収益が低下し、人件費の削減や新しい事業展開のための人員入れ替えを目的に早期退職を募りました。
会社に忠義を尽くせば終身雇用が約束された時代は終わった
会社に忠義を尽くせば定年まで働け、老後も安泰という終身雇用制度の時代は終わっています。
「コロナ禍で業績が悪化したけど、終身雇用制度だから大丈夫」という安易な考えも通用しません。
会社も生き残りをかけることに必死で、会社を存続するためには優秀な人材が必要です。
会社に貢献できない人材はすぐにでも切りたいというのが本音なので、会社の期待に応えられない社員は少しずつ居場所がなくなっていきます。
これからの時代は、終身雇用制度で会社に頼るのではなく、自分自身の能力やスキルで生き抜いていく必要があります。
今の会社の将来性、その中で自分のポジションが確立できるかどうかなどを考え、将来が見えないのであれば転職を検討するのもありです。
終身雇用に頼るのは危険！自分を守れるのは会社ではなく自分自身
コロナ禍を人生の転機として転職を検討するのはあり
コロナ禍は社会の構図を大きく変えました。
不況の波が押し寄せて苦しい生活を強いられるようになった人もいれば、コロナ禍でチャンスを得た人もいます。
コロナで社会は大きく変化することになりましたが、これを人生の転機として転職を目指す人も少なくありません。
転職は人生を大きく変えるイベントの1つです。
もちろんリスクもありますが、転職することによって新しい人脈ができたり仕事へのやりがいが増したり、場合によっては給料やボーナスが増えることもあります。
転職を少しでも考えるなら、自分1人で考えるのではなく転職のプロに相談するのがおすすめです。
転職のプロへの相談は、転職支援サービスの転職エージェントを活用しましょう。
転職市場における自分の価値を客観的に判断してもらい、その価値に応じた求人を紹介してもらうこともできます。
まずは転職エージェントに相談！それから今後のことを考えよう
まとめ
コロナ禍ではさまざまな企業が影響を受けましたが、その中で業績を伸ばしている業種もあれば、独自のアイデアで切り抜けている企業もあります。
コロナはこれからの社会で生き残れる企業とそうでない企業を見分けるフィルターとも言えます。
アフターコロナを生き残るためには、自分の能力やスキルを最大限に活かせる企業に勤めることです。
そのために早めに転職を検討してみるのもよいでしょう。
転職した方がいいのかどうかは、転職エージェントに相談することをおすすめします。
自分1人で決めてしまうのではなく、プロに相談してからじっくり今後のことを考えましょう。
