45歳定年説をご存知でしょうか。
45歳定年説とは、サントリーホールディングス新浪剛史社長の「45歳定年制が必要」という発言によって生まれた説です。
その後、45歳定年説は炎上して新浪剛史社長も発言を修正しましたが、45歳以上の社員は必要ないという本音が出てしまった形です。
近年は中年層を対象とした早期退職者を募集する企業も増えており、40代以上が働きにくい社会になりつつあります。
働き方が多様化している今日において、45歳が定年になる可能性も0とは言えません。
この記事では、45歳定年説の世界で生き残るためには何をすべきか解説します。
４５歳定年説が意味することとは
45歳定年説が意味することは、45歳以上の社員を企業が必要としなくなったことです。
その理由として挙げられるのが、
・終身雇用が期待できない社会へ変わったこと
・リモートワークの流れで成果が重視されるようになったこと
・不景気で企業が”お荷物”社員を雇い続ける余裕がなくなってきたこと
の3つです。
それぞれ詳しく見ていきましょう。
終身雇用が期待できない社会へ変わったこと
終身雇用とは、企業が人材を定年まで働けるように雇用するという制度です。
日本では1950年頃に終身雇用制度を導入しましたが、この頃は高度経済成長期で景気がいい時代だったので優秀な人材を確保するために終身雇用制度を取り入れました。
しかし、バブル崩壊期あたりから終身雇用制度が崩れはじめ、現在では終身雇用制度を維持できている企業の方が少なくなっています。
高齢化社会に伴い定年も70歳、75歳と伸びている企業が増えています。
終身雇用制度は働いた年数に応じて昇給するところが多く、高コストであり仕事の能力が年齢的に低下する中年層以上を雇い続けることは、自社の首を絞めることにもなりかねません。
また働き方の多様化が進んでいることや、成果主義を重視する企業が増えていること、グローバル化が進んでいるなど社会も大きく変化しています。
1人の社員を長く雇うのではなく、仕事やプロジェクトの内容に応じて優秀な人材を雇う必要性も出てきています。
45歳定年説が出てくるということは終身雇用制度を望んでいない企業が多いという表れとも言えるでしょう。
リモートワークの流れで成果が重視されるようになったこと
コロナ禍によってリモートワークの会社が増えています。
リモートワークには出勤しないで働けるメリットがありますが、その一方で「個人主義」や「成果主義」を助長し、それによってチームワークが悪化するという問題が生じています。
リモートワークが個人主義や成果主義を助長するのは、社員同士のコミュニケーションが取りにくいためです。
出勤すると、「オフィスの滞在時間」や「頑張っている感」、「他の社員や取引先とのコミュニケーション」など仕事以外で評価できるポイントがいくつもあります。
リモートワークで社員同士が直接顔を合わせることがなくなると、「頑張っている」というアピールができにくく、コミュニケーションも評価しにくいです。
社員に対する評価は仕事の成果が中心となり、その過程も基本的に個人の評価になります。
リモートワークがさらに進むと、評価の基準ルールはさらに明示化されると想定されます。
成果を出せない中年よりも柔軟な働き方ができる若者を重視する企業が増え、45歳定年説も今より現実的になるでしょう。
リモートワークの流れは今後も続くことが想定される！自分は成果を評価される立場なのかされない立場なのか考えてみよう
不景気で企業が”お荷物”社員を雇い続ける余裕がなくなってきたこと
終身雇用制度により、いわゆる「お荷物社員」が生まれました。
お荷物社員とは、定年まで働けることにあぐらをかき、まともに働かず定年まで会社員として居続ける社員のことです。
終身雇用制度の産物とも言えますが、それでも以前まではお荷物社員を雇えるだけの余裕が企業にありました。
しかし、今は大企業でも深刻な不景気に頭を抱えているところが多く、お荷物社員を雇い続ける余裕がなくなっている企業も増えています。
お荷物社員をリストラし、会社に貢献してくれる人材を雇い入れたいと思うのは企業として当然です。
このような事情も45歳定年説が生まれる理由になっています。
企業の中だけでしか通用しないガラパゴスなスキルではなくどこへいっても活かせるスキルを意識して身につける
企業の中だけしか通用しないガラパゴスなスキルだけでは45歳定年説の世界で生き残ることはできません
生き残るためには、どこにいっても活かせるスキルが必要です。
。
長年勤めて仕事が評価されると、「自分は社会で通用する人間」と錯覚しがちです。
会社の評価ポイントは会社ごとに異なり、高く評価されたからと言って他の会社で同じように評価されるとは限りません。
スキルについても同様です。
特に技術系のスキルなどは、その企業だけにしか通用しないことも多くあります。
しかし、以下のようなスキルはどの企業でも評価されやすいスキルです。
・コミュニケーション能力
・マネジメント能力
・文章作成能力
・プレゼン能力
このように幅広い分野の企業で活かせるスキルを身につけることで、退職が必要になったときに他の企業に転職しやすくなります。
４０代はこれまで身につけたスキルを整理して実践できる年代
40代は転職に不利と言われていますが、これまで身につけたスキルを整理して実践できる年代でもあります。
転職に使えるスキルがあるなら、今よりもいい条件の企業に転職できる可能性もゼロではありません。
ここでは、40代における仕事事情を紹介します。
４０代はこれまでやってきたことの棚卸しができる年代と言われる
40代は「キャリアの棚卸しができる年代」と言われています。
キャリアの棚卸しとは、これまで経験してきた仕事の内容や結果、実績などを書き出して整理することです。
キャリアの棚卸しをすることには以下の5つのメリットがあります。
- 自分の市場価値が知れる
- 自分のアピールポイントが知れる
- 自分の仕事が知れる
- 転職活動の戦略が立てれる
- 長期のライフプランを立てれる
人生設計をするためにもキャリアの棚卸しは欠かせません。
具体的なキャリアの棚卸し方法は次の表を参考にしてください。
| ステップ①職歴を書き出す | 就職してから現在までの職歴を書き出す |
| ステップ②職歴を評価する | 職歴と職務経験を出したら、それぞれの職歴に対して評価を書き足す |
| ステップ③過去のキャリアを分析 | 自分の能力、強み、弱み仕事観などを分析 |
仕事の能力から転職候補の業界・職歴を検討し、強みや弱みからアピールポイントを考えます。
そして仕事観から自分が本当に望む仕事のスタイルを考えます。
ただし、自分を客観的に分析することは難しいため、転職エージェントなど転職のプロに相談して市場価値を分析してもらうのも方法の1つです。
まずは自分なりにキャリアの棚卸しをしよう！通用する業界がないなら共通して使えるスキルを磨く
リクルートから起業家として第二キャリアを始める人が多い
30代や40代の中年層はリクルートから起業家として第二キャリアを始める人も多いです。
私も大手証券会社で勤めていましたが、30代に独立を決意して今は個人事業主として働いています。
起業と聞くとハードルが高いと感じるかもしれませんが、終身雇用制度も崩壊している中、自分の経験やスキルをダイレクトに活かせる企業は現代の働き方に合っていると感じます。
私は証券会社時代のノウハウを活かし、金融コンサルタントや執筆、セミナーなどの仕事を行っています。
大手証券会社時代よりも収入は増え、さらにライフスタイル重視の生活を送ることができています。
独立してやってみたい仕事があるなら、起業も視野に入れて考えることをおすすめします。
起業はリスクが多い分、スキルや知識が身につきやすい！やりたいことがあるなら独立も視野に入れよう
一方で４０代以降もスキルはアップデートし続けなければならない
スキルや知識などの能力は、放っておくとどんどん劣化します。
能力が劣化すると転職市場における価値が下がるため、思ったような転職ができなくなります。
過去に優秀な成績や実績を残しているからと言って安泰とは限りません。
また若い頃に身につけたスキルや知識が40代になった現代に通用するとも限らないです。
現代はデジタル化が急速に進んでいることもあり、時代に合わせたスキルや知識を身につけないと時代に取り残されます。
４５歳定年説の世界で生き残るためには、意識的に最新の技術や知識を取り入れてスキルをアップデートし続ける必要があります。
関連する職種の最新のニュースや動向にも目を向け、他企業での取り組みなどにも目を向けましょう。
本来であればスキルのアップデートは毎日行うのが望ましいですが、日々の仕事や生活もあるので「1週間に1回は最低でもアップデートする」など無理のない範囲で行うことも大事です。
転職経験はマイナスにならずむしろ４０代以降はプラスになることもある
転職回数が多くなると転職には不利になると言われています。
1つの職場で長く働けないのは、人柄や能力に問題があるとみなされてしまうからです。
しかし、転職回数が1回や2回であれば、40代以降の転職ではむしろプラスになることもあります。
転職経験がないと働いている職場のルールが絶対になりがちです。
職場環境が変わったときに、柔軟に対応できないと採用企業に判断されてしまうこともあります。
それよりは1回でも2回でも転職をして、いろいろな経験を積んでいる方が企業側も柔軟に対応してくれる期待感があります。
転職をしたからと言ってキャリアに傷がつくわけではないので、自分のスキルや経験が活かせる企業に転職することも視野に入れておくとよいでしょう。
転職せずとも転職の相談をして計画を立てて置くことはできる（転職エージェントの活用）
45歳定年説が出ていても、勤めている会社では65歳や70歳の定年まで働けるかもしれません。
しかし、定年まで働ける保障はどこにもないので、万が一に備えて転職の計画を立てておくことも大切です。
計画を立てても転職しないといけないわけではありません。
転職の計画を立てる上で活用したいのが転職支援サービスの「転職エージェント」です。
転職のプロに相談をし、客観的に知識やスキル能力などを判断してもらい、転職先の候補を出してもらうことや非公開求人を紹介してもらうこともできます。
実際に転職することになった場合に、履歴書や職務経歴書などの書類を添削してもらうことや面接サポートを受けることもできます。
他にも転職に関するあらゆる悩みを相談してアドバイスをもらえます。
転職エージェントは利用も相談も無料です。
相談したからと言って転職する必要性はなく、相談して気持ちが整理できたので仕事を辞めない決意をしたという人もいます。
まずは気軽に転職エージェントに相談してみましょう。
まとめ
45歳定年説の世界で生き残るためには、時代にマッチしたスキルや知識の習得が必要です。
終身雇用制度に乗っかる働き方だと、仕事を辞めるときに働き先が見つからない可能性もあります。
アップデートしていく努力も必要です。
この機会にキャリアの棚卸しすることをおすすめします。
分析が難しいときは転職エージェントを活用しましょう。
今の職場で働き続ける方がいいのか、それとも転職した方がいいのか、悩んでいる場合も転職エージェントに相談することで問題解決できることもあります。
まずは気軽に相談してみましょう。
